生活介護とは?対象者やサービス内容、働くスタッフの給与について詳しく紹介

生活介護とは、障がいのある方が日中安心して過ごせるよう支援する福祉サービスです。
仕事内容は、食事や入浴などの介助から創作活動のサポートまで多岐にわたります。
生活介護に興味のある方は「必要な資格はあるのか?」「給与はどれくらい?」と不安を抱く人も多いでしょう。
本記事では生活介護とは何かを詳しく紹介し、対象者や具体的な業務、給与事情までを解説していきます。
生活介護で働くか迷っている方は、ぜひ最後までご覧ください。
生活介護とは?
生活介護とは、身体や精神に障がいを持つ方が、日常生活に必要なケアを受けられる「障がい福祉サービス」です。
日中活動の場となるのが特徴で、活動内容は施設によって大きく異なります。
ここでは、生活介護の特徴や対象者、そのほかのサービスとの違いを紹介していきます。
障がいを持つ方が日中を過ごす場
生活介護は自立支援を目的としており、障がいを持つ方が日中を過ごす場所となるのが特徴です。
サービス提供の場所は、「障がい者支援施設」や「生活介護事業所」などで、知的や精神、身体といったさまざまな障がいを持つ方に対して提供されます。
具体的には食事や排泄、清掃といった生活に必要な支援や、散歩や畑活動といった体を動かす活動、創作活動なども行われます。
施設によっては医療的ケアやリハビリなども行っている事業所もあり、提供しているサービスが施設によって大きく異なるところも特徴の一つです。
生活介護の対象者
生活介護の対象者は、常時介護や支援が必要な方や日中を過ごす場が必要な方です。
具体的には、以下に当てはまる方が対象者となります。
● 50歳未満:障害支援区分が区分3(障害者支援施設に入所する場合は区分4)以上 ● 50歳以上:障害支援区分が区分2(障害者支援施設に入所する場合は区分3)以上 |
障害支援区分とは、障害者総合支援法に基づき、障がいのある方が日常生活や社会生活でどの程度の支援を必要とするかを示す指標です。
1~6の6段階の区分と非該当に分けられ、数字が大きいほど重度となります。
基本的には、50歳未満で区分3もしくは4以上、50歳以上で区分2もしくは3以上となりますが、そのほかにも利用の組み合わせの必要性が認められた方も対象者となります。
なお、65歳以上の方は介護保険サービスの対象者となりますので、65歳を超えた方は介護保険サービスに移行するのが一般的です。
また、生活介護を受けている方で、介護サービスも必要な65歳以上の方は両方のサービスを受けている方もいます。
就労継続支援との違い
就労継続支援とは、障がいを持つ方の中で、働く意欲のある方や一般企業への就職を目的とする方が利用できるサービスです。
就労継続支援には、「A型」と「B型」があり、働き方や給料、契約方法などが異なってきます。
生活介護との違いは、就労継続支援が就労を目的としたサービスであることに対し、生活介護は自立支援や生活援助が目的です。
就労継続支援は働いた対価として給料が支払われますが、生活介護は雇用契約を結ばないため、給料は支払われません。
なお、就労継続支援B型は生活介護と併用可能です。
デイサービスとの違い
デイサービスと生活介護の異なる点は、対象者です。
生活介護は基本的に、50歳未満の障害支援区分3もしくは4以上の方、50歳以上の障害支援区分2もしくは3以上の方が対象者です。
一方、デイサービスは65歳以上の要介護認定を受けた方が対象者となっています。
どちらも自立支援が目的であることは同じですが、対象者が異なるため、提供されるサービス内容も違ってきます。
居宅介護との違い
居宅介護と生活介護の異なる点は、提供されるサービス内容と場所です。
居宅介護は、基本的に利用者の自宅にてサービスが提供されます。
サービス内容は、家事援助や身体介助、移動支援など、日常生活に関するサポートが行われます。
一方、生活介護は事業所や施設への通所が基本です。
提供されるサービスも生活援助については同じですが、畑活動や創作活動などの日中活動も行われます。
短期入所生活介護(ショートステイ)との違い
短期入所生活介護(ショートステイ)と異なる点は、利用期間やサービス内容です。
短期入所生活介護(ショートステイ)は、宿泊を伴うサービスを受けられる事業所です。
名前からも分かるように、一時的な利用であることが多く、緊急時の対応やご家族の都合などにより最長30日間まで可能です。
一方、生活介護は通所利用であることから、日帰りで利用します。
短期入所のように緊急時の対応サービスなどは行っておらず、基本的には日中のみのサービスしか行っていません。
グループホームとの違い
グループホームと生活介護の異なる点は、目的とサービス提供される場所です。
グループホームは、地域社会で自立した生活を送るための住まいのことで、複数人の利用者がともに暮らしています。
一方、生活介護は、自立支援を目的とした日中の生活の場で、障害者支援施設や生活介護事業所などが活動の場です。
グループホームは、早朝と夜間、休日などにサービスが行われますが、生活介護は基本的に日中のみです。
なお、こちらの2つは併用も可能で、日中は生活介護で活動し、夜間はグループホームで生活支援を受けるといった使い方ができます。
生活介護で提供されているサービス内容
生活介護では、利用者一人ひとりの状態や目的に合わせた、さまざまな支援が提供されています。
身体面のサポートだけでなく、日常生活の支援や社会とのつながりを大切にしたサービスも特徴です。
ここからは、生活介護で受けられる主なサービス内容を項目ごとに見ていきましょう。
身体介護やリハビリ
生活介護では、心身に障がいを持った方が利用されることから、食事や排泄、移乗といった身体介護が行われます。
しかし、単に介護を行うのではなく、できることは自分でやってもらうようサポートを前提とした介護が基本です。
また、施設や利用者によってはリハビリ専門のスタッフがついて、自立に向けたリハビリが行われる施設もあります。
生活援助や社会参加
生活介護では、洗濯や料理の提供、清掃など、日常生活に関わる生活援助も提供されています。
また、一昔前までは利用者の自宅に関わる支援はできませんでしたが、最近では限定的な訪問支援として、事業所に通所するための身支度サービスも行われます。
そのほかにも、外出支援や旅行支援なども提供されており、利用者の生活や社会への積極的な参加をサポートすることも重要な役割です。
生活や就労に関する相談・アドバイス
生活や就労に関する相談やアドバイスの提供も、生活介護のサービスの一つです。
生活介護を利用される方は、障害者支援施設やご自宅から通うことが多く、生活や就労に関する相談は事業所のスタッフが受けます。
また、ご家族から相談を受けることも多く、日常生活での困りごとや将来への不安について一緒に考え、必要に応じて助言を行います。
なお、現場ではほとんどありませんが、ご本人が就労を目指したい場合は、就労移行支援や就労継続支援といった事業所に一緒に相談に行くケースもあるようです。
生産活動や創作活動のサービス
生活介護では、利用者の自己表現を促すために、粘土や絵画、音楽といった創作活動を行っています。
また、体を動かす機会を設けるために、畑活動や軽作業といった生産活動も行っています。
生活介護は就労(雇用)契約に基づくサービスではないため、原則として「給料」は発生しませんが、生産活動の収益から「工賃」が支払われることはあります。
なお、生産活動や創作活動は施設によって大きく異なり、散歩やプールの提供を行っている事業所もあります。
家庭での課題についてのアドバイス
生活介護に通っている方は、障害支援施設のほかにご自宅から通っている方も多くいます。
利用者の中には、事業所では課題が少ない方でも、家庭では問題の多い方もおり、その際はご家族へのアドバイスも求められます。
利用者の日中の生活の場になることはもちろん、家庭での様子も合わせた支援が必要となるため、生活リズムや関わり方について具体的に助言を行い、家庭での負担を軽減することも大事な仕事です。
一人ひとりに合わせたサービスも行っている
生活介護は基本的に複数人の利用者が通っているため、人数に合わせたサービスを行っているのが一般的です。
しかし、実際には個々に合わせたサービス計画を立案しており、利用者の「できること」や「苦手なこと」に寄り添った支援を行っているのが特徴です。
例えば、大人数での活動が難しく、個別支援が必要な利用者であれば、個別でできる活動を提供したり、スタッフと一対一で活動を行ったりします。
利用者の状態に応じて支援内容を見直しながら、安心して過ごせる環境を整えています。
生活介護で働くスタッフや必要な資格
障害福祉サービスの一つである生活介護は、そのほかの施設と同様に働くスタッフや必要な資格が異なります。
介護施設であれば、主に「介護スタッフ」が中心となって働いていますが、生活介護の場合は「生活支援員」が中心の職場です。
ここでは、生活介護の人員基準や資格要件、1日のスケジュールの例を紹介していきます。
生活介護の人員基準
生活介護の人員基準は、以下のとおりです。
| 職種 | 人員基準 |
| 施設長(管理者) | 1人 |
| 医師 | 必要であれば |
| 看護職員 | 1人以上 |
| リハビリスタッフ(理学療法士・作業療法士・言語聴覚士) | 必要であれば |
| 生活支援員 | 1人以上(1人は常勤) |
| サービス提供責任者 | 1人以上(1人は常勤) |
上記のとおり、基本的には看護職員や生活支援員、サービス提供責任者が現場に入り利用者を支援していきます。
なお、以下のとおり人員基準は利用されている方の障害支援区分の平均値によっても異なります。
| ● 4未満の場合:利用者6名に対しスタッフ1名 ● 4以上5未満の場合:利用者5名に対しスタッフ1名 ● 5以上の場合:利用者5名に対しスタッフ1名 |
現状、働くスタッフは生活支援員が中心となっていますが、医療的ケアが必要な方が多い場合は看護職員の数が増えます。
生活介護で働くために必要な資格
生活介護で働くために必要な資格は、原則ありません。
そのため、無資格・未経験からでも働くことが可能です。
しかし、施設によっては「介護福祉士」や「社会福祉士」といった国家資格があるほうが就職の際に有利に働くでしょう。
また、生活介護を利用される方は、うまく自分の気持ちを表現できなかったり、間違った行動に出てしまったりする方も多いため、一定のコミュニケーションスキルや臨機応変に対応できる方も求められます。
生活介護で働くスタッフの1日のスケジュール
生活介護で働くスタッフの1日のスケジュールは、以下のとおりです。
| 時間 | 業務内容 |
| 8:15 | 出勤 |
| 8:30 | 朝礼・送迎 |
| 9:30 | 利用者来所・朝の会 |
| 10:00 | 午前中の活動 |
| 12:00 | 昼食・歯磨きなど |
| 13:00 | 午後の活動 |
| 14:30 | おやつ・お茶休憩 |
| 15:00 | 帰りの会・送迎 |
| 16:00 | 記録記入・翌日の活動準備・清掃 ※必要であればケース会議 |
| 17:30 | 退勤 |
午前と午後の活動内容は、施設によってさまざまです。
また、状況に合わせて早出や遅出といった勤務制を取り入れているところもあります。
生活介護で働くスタッフの給与
厚生労働省の「令和6年度障害福祉サービス等従事者処遇状況等調査 調査結果報告書(p.78)」によると、生活介護で働くスタッフの平均給与額は常勤で317,000円、非常勤で116,780円となっています。
同資料(p76)の職種別にみた生活支援員の平均給与額は、常勤337,710円で非常勤118,520円と、常勤の生活支援員のほうが20,000円ほど高い金額です。
生活支援員は入所施設や短期入所といった夜勤が含まれることを考慮しても、生活介護の給与は高めといえるでしょう。
生活介護で働くスタッフの給与アップの方法
生活介護で働くスタッフの給与アップの方法には、以下の3つが挙げられます。
- 資格を取得して資格手当をもらう
- 管理職や主任といった役職をつけて昇給を目指す
- 入所施設へ転職や異動を検討する
給与アップを実現するためには、日々の業務に加えてスキル向上や役割拡大を意識することが重要です。
資格取得や役職経験は、転職時の評価にもつながるため、長期的に見ても大きなメリットとなるでしょう。
生活介護で働くスタッフのキャリアアップ
未経験や無資格でスタートできる生活介護ですが、経験を積むことで取得できる資格や目指せる役割が増え、スキルアップや収入アップにつながる道も用意されています。
ここでは、生活介護のキャリアアップ方法を資格とそのほかに分けて紹介していきます。
資格に関するキャリアアップ
資格取得は結果が目に見えやすいことから、スキルアップはもちろんキャリアにも大きな影響を与えやすいといえるでしょう。
資格に関するキャリアアップには、主に次に紹介する4つが挙げられます。
<介護福祉士を取得する>
資格の中でまず取得したいのが、介護福祉士です。
介護福祉士は、身体介護や生活援助といった介護に関する知識や、相談力・技術が学べる国家資格です。
また、取得すれば介護福祉士を取得するために必要な実務者研修の講師を担当できるようになります。
合格率もこの後に紹介する資格と比べても比較的取得しやすいので、初めに取得しておきたい資格です。
なお、取得するためには以下のいずれかを満たし、試験に合格する必要があります。
| 【受験資格】 ● 指定の大学・短大・専門学校を卒業 ● 実務経験3年以上、かつ実務者研修もしくは介護職員基礎研修+喀痰吸引等研修を修了する ● 福祉系高校を卒業 ※場合によっては9カ月の実務経験が必要 |
<社会福祉士を取得する>
社会福祉士は、介護・福祉に関連するさまざまな相談やサポートが可能となる国家資格です。
障害福祉以外の分野も学べるので、介護・福祉に関する高い知識を証明するためにおすすめの資格です。
「ソーシャルワーカー」とも呼ばれ、取得すれば利用者やそのご家族からの相談や助言をする際にも大きく役立ちます。
ただし、合格率は30~50%程度となっており、介護福祉士よりも難易度が上がりますので、対策は入念にしておく必要があるでしょう。
取得するためには、以下のいずれかを満たし、試験に合格する必要があります。
| 【受験資格】 ● 福祉系の大学・短大・専門学校を卒業し、相談業務を0~2年経験 ※指定科目を履修していない場合は短期養成施設で6カ月の受講が必要 ● 老人福祉指導主事や知的障害者福祉司などの実務を4年以上経験+短期養成施設で6カ月の受講 ● 一般大学・短大を卒業し、相談業務を0~2年経験+短期養成施設で1年の受講 ● 相談援助業務4年経験 |
生活介護を未経験からスタートする場合であれば、2つ目もしくは3つ目が当てはまりますので、受験資格を取得するためにはおよそ4年程度必要です。
<精神保健福祉士の取得も可能>
精神保健福祉士は、精神障がいに特化した国家資格です。
精神障がいに関する知識が学べるので、取得すれば精神障がいを患っている方への援助や相談をする際に役立ちます。
合格率は60~70%程度と比較的取得しやすく、病院や保健所などでも勤めることが可能となりますので、転職する際にも有利に働くでしょう。
取得するためには、以下のいずれかを満たし、試験に合格する必要があります。
| 【受験資格】 ● 福祉系の大学・短大・専門学校を卒業し、相談援助業務の実務経験が0~2年ある方 ● 老人福祉指導主事や知的障害者福祉司などの相談援助業務を4年以上経験している方 ● 一般大学・短大を卒業し、相談援助業務の実務経験が0~2年ある方 |
<相談系なら相談支援専門員・介護支援専門員を取得する>
相談系のキャリアアップを目指しているなら、相談支援専門員・介護支援専門員の取得がおすすめです。
相談支援専門員や介護支援専門員は、障がいを持った方や介護が必要な高齢者が、適切なサービスを受けられるようにサポートする相談のプロです。
相談支援専門員が障がいを持った方をサポートするのに対し、介護支援専門員は介護が必要な高齢者が対象者となります。
なお、合格率はどちらの資格も20~30%程度と難易度が高くなりますので、対策はしっかりしておく必要があります。
それぞれの、受験資格は以下のとおりです。
| 【相談支援専門員の受験資格】 ● 社会福祉主事任用資格や訪問介護員2級以上、国家資格を取得し、実務経験5年以上 ● 介護業務に10年以上従事 |
| 【介護支援専門員の受験資格】 ● 介護福祉士、社会福祉士などの国家資格を取得し、実務経験5年以上かつ900日以上 ● 相談・援助業務や介護サービスなどの相談援助業務を5年以上かつ900日以上 |
そのほかのキャリアアップ方法
生活介護は、資格取得以外にも以下の研修を受けることでキャリアアップできます。
- サービス管理責任者研修
- 相談支援従事者初任者研修
上記の中でも「サービス管理責任者研修」は、サービス管理責任者になるために必要な研修で、受講しておけば将来役職をつけられ、その後のキャリアアップに役立ちます。
生活介護が向いている人の特徴
生活介護が向いている人の特徴は、以下のとおりです。
● 人と関わることが得意な人 ● ポジティブな気持ちで物事に取り組める人 ● 相手の立場を尊重した行動が取れる人 ● 状況に応じて柔軟に行動できる人 ● 緊急時でも慌てず対応できる人 ● 日常の小さな違和感に気づける人 ● 誰かの支えになることにやりがいを感じる人 |
もちろんすべて当てはまる方が向いているわけではありません。
生活介護の仕事は、利用者の体調や精神状態が不安定になることもあり、冷静さや柔軟な対応、判断力が求められる場面もあります。
仕事に就いてからも成長できることが大切になりますので、上記に当てはまる力をつけたい方も向いているといえるでしょう。
生活介護で得られるやりがい
生活介護の仕事は大変なイメージがありますが、それ以上にやりがいを感じやすい仕事でもあります。
日々の関わりの積み重ねが結果として表れるため、小さな変化でも深い喜びを感じやすい仕事です。
例えば、発声がなくパニックの多い利用者の困りどころを理解できたときや、諦めずにさまざまな工夫を凝らすことで落ち着ける時間が増えるときは、やりがいを感じられます。
また、チーム一丸となって問題解決できたときも、達成感ややりがいを感じやすいでしょう。
利用者の困りごとを直接解決できた瞬間に支援者としての喜びを強く実感できます。
まとめ
本記事では、生活介護とは何かを詳しく解説し、提供されるサービス内容や働くスタッフ、向いている人とやりがいまで紹介してきました。
生活介護は、障がいのある方が安心して日中を過ごすために欠かせない支援であり、働く側にとっても成長ややりがいを感じやすい仕事です。
未経験や無資格からでも始められ、経験を積むことで資格取得やキャリアアップも目指せます。
人と関わることが好きな方や、誰かの役に立つ仕事がしたい方は、生活介護の仕事を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。
ケアリッツでは正社員として訪問介護のスタッフを募集しております。
業界未経験の方や資格をお持ちでない方でも、充実した研修制度と先輩スタッフのサポートがあるため、安心してスタートできます。安定した環境のもとで、一緒に地域の方々の暮らしを支えてみませんか?





