介護職の転職で後悔する理由とは？理想の職場と出会うためにできることを紹介

介護コラム
2025/03/17

介護職の求人は多く、転職したいと考えている人にとってはチャンスも多く感じるかもしれません。しかし、介護職に転職した人のなかには想像と違ったと後悔している人もいます。

これから介護職へ転職しようと考えているなら、後悔しないための行動をとることが重要です。

そこで今回は、「介護職の転職で後悔した理由」を紹介しています。「介護転職で後悔しないためにできること」をチェックしておけば後悔せずに理想の職場と出会える確率もアップするでしょう。

介護職への転職を考えている人や、成功させたい人は参考にしてください。

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介護職の転職で後悔した理由

介護職に転職して後悔する人は少なくありません。後悔する理由として、体力面や精神面への負担などがあります。また、人間関係や前職の働きやすさと比較して後悔する人もいます。

介護職への転職を考えている人は、後悔しないためにもほかの人がどのような理由で後悔しているかを把握しておきましょう。

体への負担が大きい

介護職は利用者の身体介護や生活援助などをおこない、日常生活をサポートする重要な役割を担っています。身体介護は利用者の身体を支え、入浴介助や移動介助などもおこないます。

自分よりも身長が高い人などを介助することも多く、身体への負担を感じてしまうことも多いです。日常的に身体を使う介助をおこなっていると腰や膝などに負担がかかり、身体を痛めてしまうこともあります。

前職などがあまり体力を使わない仕事だった場合、余計に体への負担が大きいと感じるでしょう。

人手不足で多忙

高齢化が進み今後も介護を必要とする人はさらに増加する見込みといわれていますが、

介護職は人手不足が深刻化しており、需要を満たしていません。人手が足りていなくても介護を求める利用者がいる状態だと、今いる職員でカバーしていかなければなりません。

そうなると、職員1人が請け負う業務量も多く休みが取りづらいなどの状況も発生します。多くの介護施設で従業員が不足しているため、転職先の介護施設でも多忙と感じる可能性は高いです。

また、就業時間が決まっていても人手不足だと残業が必要になることも珍しくありません。

想像していた業務内容とかけ離れている

転職前は介護職として思い描いていた仕事内容があるかもしれません。しかし、必ずしも希望していた配置先になるとも限らず、想像と実際の業務内容に大きな違いが見られることもあります。

また、想像よりも忙しく日々の業務をこなすので精一杯と感じることもあるでしょう。シフト制などの勤務で生活が不規則になったり、体力仕事が多かったりとイメージしていたものと実際の現場を経験してからの違いが大きいことから転職自体を後悔する人もいます。

教育体制が整っていない

転職先を選ぶ際に、教育体制ありという求人文言があったものの、実際に働いてみると人手不足によって十分なOJT（職場内訓練）や研修が受けられないというケースがあります。

その結果、自力で学ばざるを得ない状況になり、正しい知識やスキルの積み重ねができずに、転職後にミスマッチを感じやすくなります。

教育体制の充実度は個人によっても感じ方が異なりますが、自分が納得できるレベルの指導を受けられるかどうかを入職前に確かめておくことは、後悔を防ぐための大切な視点と言えるでしょう。

実際の待遇が求人票の内容と異なる

求人票に記載されている給与や手当、休日数が入職後の実態と異なっていたため、転職して後悔したという声も聞かれます。

求人票に残業なしと記載されていても、実際には日常的に残業が発生していたり、夜勤の頻度が事前の説明より多かったりと、労働条件のギャップも見られる傾向です。

このような後悔を防ぐためには、入職前に給与の内訳や勤務実態を、具体的に確認しておくことが大切です。

人間関係がよくない

介護職は多くの人と関わり合いながら業務をおこないます。利用者、利用者の家族を始め、医師や看護師、ケアマネジャー、管理栄養士などの他職種の人との関わりも欠かせません。

各分野の専門家たちとの連携が必要ですが、関わる人が多い分それぞれとコミュニケーションをとっていかなくてはなりません。苦手な人がいたとしても業務上避けては通れないため、それがストレスになり後悔する人もいるようです。

人間関係は実際に働いてみてわかるため、事前に見極めるのが難しい部分でもあります。

また、職場全体の雰囲気がよくない場合精神的なダメージも大きいです。協力してくれない職員や、仕事を押し付ける職員などハラスメントをする人がいる環境だと転職を後悔するのも仕方がないといえます。

夜勤・シフト勤務が生活リズムに合わなかった

夜勤を含むシフト勤務は、介護職においてよくある働き方の一つです。

しかし、転職前にある程度の覚悟はしていても、実際に体験してみると睡眠リズムの乱れや疲労の蓄積が想像以上に大きく感じたという人も少なくありません。

施設によっては夜勤なしで働ける選択肢もあるため、ライフスタイルとの兼ね合いを十分に考慮したうえで転職先を選ぶことが、効果的な対策と言えるでしょう。

前職の方が働きやすかった

転職している人は、前の職場よりも今の職場に魅力を感じたから転職した人がほとんどだと思います。比べてみないと今の職場がどのような環境かわからないと思いますが、前職の方が働きやすかったと感じると転職を後悔するようです。

働きやすい職場の特徴は以下のとおりです。

コミュニケーションが円滑で人間関係が良好
福利厚生が充実している
教育体制が整っている
評価や給与など待遇面が適切

大前提として心身が健康な状態で働ける環境が整っていることが重要なので、これらが満たせていないと感じると前職への思いが浮かんでくることもあるでしょう。

介護転職で後悔しやすい人の特徴とは？

介護転職で後悔している人には共通点がある人も多いです。言い換えると、この特徴を把握しておけば介護転職の後悔を防げる可能性があります。

介護転職を考えているなら、それぞれの原因を把握して後悔しないような対策を立てましょう。

やりたい仕事の明確なイメージがない

仕事が楽しいと感じている人は、やりたい仕事ができている人が多いです。それは、自分がしたいと感じることがはっきりとしていて明確な目標がある状態。

反対に、やりたい仕事がなかったり仕事へのモチベーションが低かったりすると仕事が楽しいと感じづらいです。

介護転職をして後悔しやすい人は、介護職としてやりたい仕事の明確なイメージがないことが挙げられます。やりたい仕事が明確だと、忙しさなどを感じてもやりがいが感じられて後悔しづらいです。

即決して転職先を選んだ

即決して転職先を選んでしまうことも、介護転職で後悔しやすい人の特徴として挙げられます。

業務内容や施設の雰囲気、夜勤の有無などを調べないまま決断してしまうと、入職後にミスマッチを感じやすくなります。

また、キャリアプランを描かずに転職先を選んでしまう人も、転職後に後悔しやすい傾向があります。

例えば、将来的にケアマネジャーを目指しているのに、ケアマネジャーとして勤務する環境が整っていなかったり、受験資格に必要な実務経験を積みにくかったりする事業所に転職してしまうケースです。

目先の条件だけでなく、5年後・10年後のキャリアを見据えて転職先を選ぶことも、後悔しないための重要なポイントと言えるでしょう。

介護職が向いていない

したい仕事と向いている仕事が一致していないこともあります。向いていない仕事であってもどうしてもやりたいという熱意があれば、それをカバーできるかもしれませんが、どのような仕事でもいいと感じているなら向いていない職業は避けた方がストレスもかかりづらいです。

介護職に転職して後悔した人のなかには、自身の性格などと介護職に必要なスキルが合わず介護職が向いていないと感じている人がいます。介護職が向いていない人の具体的な特徴は以下のとおりです。

マイペースな人
体力に不安がある人
協調性がない人
気遣いができない人
コミュニケーション能力が低い人
潔癖症な人

介護をしていると転倒や事故などのリスクに備え、急いで対応しなければならないこともあります。そのようなときにゆったりと行動していると利用者が危険にさらされます。

また、前述したように介護職は人手不足で忙しくハードワークです。そのため、効率的に時間を使いながら業務を遂行しなければならず、マイペースに仕事をしているといつまでも仕事が終わらない事態に陥ります。

業務をこなせないとほかの人がカバーするなどして、職場の人にさらなる負担を強いることにもつながります。体力が必要不可欠な介護職では体力に不安がある人は向いていません。

利用者の身体介護をおこなうには、自身が健康でなければサポートできません。夜勤などがある職場もあるため体力に自信がない人には難しい業務内容と言えます。

さらに、ほかの職種の人たちとも連携しておこなう業務なので協調性がない人や気遣いができない人だとスムーズな連携が難しいです。利用者が何を求めているか、悩んでいることなどを察知する気遣いができることも重要です。

また、コミュニケーション能力が低いと利用者とも上手く関係が築けません。介護職は利用者の身体に触れてさまざまなケアをおこなうため、潔癖症の人も向いていないです。

介護転職で後悔しないためにできること

自己分析で強みやスキルを把握しておく

自己分析とは、自分の性格・強み・価値観・スキルを客観的に整理する作業です。

転職において自己分析は必須の作業ですが、介護転職においても、しっかりとした自己分析を行うことが、後悔しない転職先を選ぶことに繋がります。

例えば、コミュニケーション能力に自信があるなら利用者や家族との関わりが多い施設形態を選ぶ、体力に不安があるなら身体介護の比重が低い施設を選ぶなど、自己分析は自分に合った転職先を見つけるうえで役立ちます。

また、面接では、自分がその職場にどう貢献できるかを具体的に語る必要があるため、自己分析を通じて積み上げてきた経験を整理しておくと、自己PRや志望動機を伝えやすくなります。

転職する理由を明確にする

転職で後悔しないためには、なぜ転職するのかという理由を、自分の中で明確にしておくことが大切です。

なぜなら、転職理由が漠然としたままだと、転職後も似たような不満を抱えてしまう恐れがあるためです。

現職で夜勤が体にきついと感じているなら日勤のみの求人を優先する、給与に不満があるなら処遇改善加算を適切に活用している職場を探すなど、解決したい悩みを明確にすることで、次の職場に求める条件も自然と具体的になります。

転職理由と転職先に求める条件を整理しておくことで、入職後のミスマッチを防ぎやすくなります。

介護業界や仕事内容を把握しておく

介護職へ転職するなら、介護業界や仕事内容について調べ把握しておくことが必要です。何も知らない状態で転職するとイメージとの違いに戸惑うはずです。

介護職に自身の性格が向いているかどうかのチェックもおこないましょう。よい面だけではなく、大変な部分など総合的な情報を確認します。

介護職へ転職してどのような仕事をしたいかを明確にしておくと仕事へのモチベーションも高まります。

やりたい仕事と業務内容がマッチしているか確認する

介護職と一口に言っても、施設などによって業務内容などにも大きく違いがあります。訪問看護やデイサービス、介護老人福祉施設など施設によって対象としている利用者や提供する介護サービスなども異なります。

自立している人のサポートと要介護度が高い入所者のサポートなどどのような人をサポートしたいかや、携わりたい業務などを明確にしておくとよいです。施設によっては夜勤などがあることも把握しておきましょう。

介護職専門の転職サービスを活用する

介護職への転職を後悔しないためには、介護業界に特化した転職サービス（転職エージェントや転職サイト）を活用するのも効果的です。

一般的な求人サイトには掲載されていない非公開求人を紹介してもらえるほか、キャリアアドバイザーが職場の雰囲気や離職率、教育体制などの内部情報を教えてくれるケースにも期待できます。

また、履歴書や職務経歴書の添削、面接対策、内定後の条件交渉まで一貫してサポートしてもらえるサービスもあり、転職成功率を高めるうえでも有効な手段のひとつです。

特に介護業界への転職が初めての方や、年齢面で不安がある方は、専門サービスの活用を検討してみましょう。

転職先候補を比較検討する

介護職は人手不足なので、求人を募集している施設はほかの業界と比べると見つかりやすいです。そのなかでも、しっかりとより希望する条件にマッチする転職先を見つけましょう。

転職を成功させるには、複数の転職先を比較検討することです。比べることで施設による違いがわかったり、自身が仕事においてどのようなことを優先したいかが見えてきたりします。

選択肢を増やすためにもハローワークなどのほかにも、介護職の転職求人サービスなど複数の媒体を利用するのもおすすめです。福利厚生や休日、業務内容など何を重視するか優先順位を決めておくと候補を見つけやすいです。

転職先の情報を入念にチェックする

転職先の候補がいくつか見つかったら、それぞれの転職先の情報を入念にチェックします。介護転職で後悔している人の特徴のなかでも、リサーチ不足によるものは多いです。

リサーチしておいた方がよい内容は以下のとおり。

業務内容
給料
休日
残業
福利厚生
勤務体制
キャリアプラン

ほかの業界から介護職への転職をするなら、資格や経験がなくても働けるかどうかは確認しましょう。介護職として働く場合、その後資格取得が必要になるかや、どのようなキャリアアップが可能かなど将来的なことも含めて調べておくとよいです。

また、転職サイトや求人サイトによっては、職場で働いていた人の口コミなどを確認できるものもあります。現場の声を客観的に聞けることは転職活動でもメリットなので、確認できることはメリットもデメリットも含めて知っておくとよいです。

現場の様子を見て職場の雰囲気を把握する

働くうえで、人間関係がよいかどうかは重要なことです。しかし、実際に働いてみないとわからないことも多いです。

施設のなかには施設見学をおこなっているところもあるので、可能なら転職前に見学しておくことをおすすめします。現場を訪れると、目で見て体感して感じることも多いです。

見学の際に確認したいポイントは以下のとおり。

職員の対応
施設の雰囲気
利用者の表情

介護職に転職すると、あらゆる職種のスタッフとともに業務をおこないます。そのため、職員が利用者やほかの職員に対してどのような対応をしているかは、転職した際の重要な手掛かりとなります。

言葉遣いや対応の仕方などを見ると参考になるはずです。また、施設の広さや設備などもチェックしておきましょう。

清潔な環境が保たれていたら、細部まで丁寧に対応していることがわかります。職員であればその場限りで取り繕うことはできるかもしれませんが、利用者からはより普段と同じ状況が伝わってきます。

利用者はしっかりケアされているか、表情が暗くないかなどは、満足いくサービスが提供されているかどうかの判断基準です。見学した際に気になることがあれば質問をして確認しておきましょう。

面接や見学をしたからといって必ずその施設に入職しなければならないわけではないので、少しでも気になるところがあったらほかの施設も検討しましょう。

介護職の転職を検討したほうがよい例

転職直後は新しい環境に戸惑うこともありますが、業務や人間関係に慣れることで不安が解消される場合もあります。

ただし、時間が経てば慣れると考えて働き続けた結果、心身の不調につながるケースもあります。

介護職において転職を早めに検討したほうが良い状況としては、以下のような例が挙げられます。

教育体制に不安がある

入職後に十分な指導を受けられない職場では、介護技術を正しく身に付けることが難しく、精神的な負担も大きくなりがちです。

特に新人のうちは不安や疑問が多い時期であるため、ストレスが積み重なっていく前に、フォロー体制が整っていない環境からの脱出を考える必要があります。

介護技術の不足は、利用者への安全なケアにも影響が出るため、早めに転職を検討すべき状況と言えるでしょう。

教育体制が整っていない職場の特徴は以下のとおりです。

相談できる相手がいない

職場に相談できる先輩や上司がいない場合、ミスが発生したときや判断に迷う場面において、1人で抱え込みやすくなります。

介護の現場では、利用者の状態変化や緊急時の対応など、迅速な判断を求められる場面も少なくありません。

そのような場合に相談できる人がいないと、精神的な孤立感が高まり、最終的に職場全体への不信感につながることもあります。

誰に聞けば良いか分からない状態が長期間続いている場合は、転職も視野に入れてみると良いでしょう。

教育マニュアルがない

体系的な教育マニュアルが存在しない職場では、同じ事象であっても指導の内容が担当者によって変わることがあります。

指導を受ける新人職員は、どれが正しいケアの方法なのか判断できず、自分のスキルに自信を持てなくなるでしょう。

日々の基本的な作業手順や感染対策、緊急時対応などを正しく学べる仕組みがなければ、介護事故のリスクも高まります。

問題が解決する見込みがない場合は、職場環境を見直すタイミングかもしれません。

情報共有ができていない

介護の現場では、利用者の体調変化や服薬情報、ケアプランの変更点などを職員間でリアルタイムに共有することが求められます。

情報共有の仕組みが整っていないと、ケアの一貫性が損なわれ、利用者への対応にも誤りが生じるリスクがあるでしょう。

新人だと業務全体の流れを把握するまでに余計な時間がかかってしまい、個人に対する負担も大きくなってしまいます。

情報共有ができていない環境も、なるべく早く転職を検討すべき状況のひとつです。

ハラスメントを受けた

パワーハラスメントやセクシャルハラスメントが見られる職場では、安心して働くことが難しくなります。

管理職へ相談しても状況が改善されない場合は、職場の相談体制や組織風土に課題がある可能性があります。

ハラスメントによる負担が続く場合は、無理をせず、転職を含めた選択肢について考えてみることも必要です。

サービス残業が当たり前

退勤後や休日にも業務の連絡が届いたり、作業を時間外にこなすことが常態化していたりする職場では、長時間労働につながる可能性があります。

介護記録や申し送り資料の作成など、本来は勤務時間内に行うべき業務がサービス残業として積み重なると、心身の負担も大きくなりやすくなります。

こうした状態が職場全体で当たり前になっている場合は、業務改善が進みにくいこともあります。

長時間労働や不適切な労務管理が続いている場合は、現在の働き方を見直し、転職も含めて今後の選択肢を検討してみましょう。

介護職で後悔しない転職先の選び方

転職先を選ぶ際は求人票の情報だけではなく、多角的な視点から候補となる職場を見極めることが必要です。

ここからは、介護職で後悔しない転職先の選び方として、具体的な判断軸を解説していきます。

施設形態で選ぶ

最初に挙げるのは、施設形態を軸として選ぶ方法です。

介護施設にはさまざまな形態があり、それぞれ業務の内容や利用者の状態、働き方が大きく異なります。

施設形態から考える際のポイントは、どのような環境でどのようなケアをしたいか考えることです。

例えば、特別養護老人ホームは要介護3以上の方が入所する施設であり、身体介助が中心となります。

夜勤があり体力的な負荷も大きいですが、利用者と長期的な関係を築くことも可能です。

一方で、デイサービス（通所介護）は日帰りでサービスを提供するため夜勤がなく、比較的家庭と両立しやすい環境です。

また、訪問介護は利用者の自宅を訪問して一対一でサービスを提供するため、自分のペースで丁寧なケアをしたい方に向いています。

認知症対応型共同生活介護（グループホーム）は、少人数のアットホームな環境で認知症の方を支えたい方に適している施設です。

これまで記載したような施設形態ごとの特徴を理解しておけば、自分の価値観や体力、ライフスタイルに合わせて、適した転職先を探しやすくなるでしょう。

離職率で判断する

離職率が低く、勤続年数の長い職員が多い介護施設は、働きやすい環境が整っている可能性があります。

反対に、離職率が高い施設は職員の定着を阻む何らかの問題を抱えている恐れがあるため、判断する際には慎重な姿勢が必要です。

離職率の調べ方として、厚生労働省が運営する介護サービス情報公表システムを活用する方法があります。

各施設の前年度退職者数と在籍者数が公開されているため（退職者数）÷（在籍者数）× 100で、離職率（単位%）を計算することが可能です。

公益財団法人介護労働安定センターが発表した令和6年度のデータによると、介護業界全体の離職率平均は12.4%です。

転職候補の施設の離職率がこの平均を大幅に上回っている場合は、職場環境に課題がある可能性も考えられるでしょう。

出典：厚生労働省「介護サービス情報公表システム」

出典：公益財団法人介護労働安定センター「令和6年度介護労働実態調査」

処遇改善加算の取得状況を確認する

処遇改善加算とは、介護職員の給与水準を引き上げることを目的として国が設けた制度で、算定要件を満たした事業所に対して介護報酬が加算される仕組みです。

この加算を適切に取得している事業所であれば、職員の待遇改善に積極的な姿勢を持っている可能性があります。

加算の取得状況は求人票に記載されている場合もありますが、不明な場合は面接時に直接確認しましょう。

優良な施設は加算の取得内容だけでなく、その分配方法も透明化しており、随時職員へ報告されています。

給与面での後悔を避けるためにも、面接時に処遇改善加算の状況や、給与改善の実績を聞いておきましょう。

介護職の出戻り転職について

一度転職した先で後悔を感じ、以前の職場に戻りたいと考え、出戻り転職を希望する人もいます。

介護業界は人手不足が深刻であることから、円満退職していた場合、出戻り転職が実現するケースも少なくありません。

ただし、採用される可能性を高めるためには、退職後に新たな資格やスキルを習得して、成長した自分をアピールすることも必要です。

以下より、出戻り転職のメリット・デメリットを解説していきます。

出戻り転職のメリット

出戻り転職のメリットは、職場のことをすでに知っているという点です。

業務の流れや利用者の特性、職員同士の関係性を把握しているため、環境へ適応しやすく、入職後すぐに即戦力として働きやすい傾向にあります。

また、過去に一緒に働いた経験がある職員がいれば、ある程度の信頼関係が築かれているため、職場に馴染むまでの負担を軽減しやすいでしょう。

出戻り転職のデメリット

出戻り転職のデメリットとして、一度退職した経歴を意識されやすい点が挙げられます。

場合によっては、「また退職するのではないか」と見られることもあり、周囲との関係に気を遣う場面が生じるかもしれません。

また、在籍していた当時と比べて人間関係や職場環境が大きく変化している可能性があるほか、以前と同じ待遇が保証されるとは限らないため注意しましょう。

さらに、再び辞めにくいという心理的なプレッシャーを感じやすいことも、出戻り転職のデメリットとして挙げられます。

転職で後悔しない介護職のキャリア設計

介護職として長く働き続けるためには、転職を単なる職場の移動としてではなく、自分の成長に繋がるステップとして捉える必要があります。

後悔のないキャリアを築きたい場合は、以下の点について理解しておきましょう。

介護福祉士・ケアマネジャーへのキャリアパス

介護職には、段階的にキャリアを積み上げていける、介護福祉士・ケアマネジャーへのキャリアパスが存在します。

介護福祉士の一般的な取得経路である実務経験ルートの流れは、以下のとおりです。

介護職員初任者研修を取得して介護の基礎を学ぶ
介護福祉士実務者研修を取得
介護業務の実務経験3年以上を満たす（従業期間1,095日以上かつ従事日数540日以上）
介護福祉士の国家試験を受験
介護福祉士の取得

介護福祉士を取得することで、資格手当による給与アップや、リーダー・主任クラスへの昇進といったキャリアアップの機会が広がります。

介護福祉士の先にあるケアマネジャーになるためには、介護福祉士や社会福祉士などの国家資格を持ったうえで、それぞれの業務における実務経験が通算5年以上かつ900日以上必要です。

その後、ケアマネジャー試験に合格することで、ケアマネジャー（介護支援専門員）の資格が取得できます。

ケアマネジャーとは、利用者のケアプランを作成し、多職種と連携しながらサービス全体をコーディネートするものです。

利用者への直接的なケアではなく、より包括的な形で専門性を発揮したい方や、給与面でのさらなるアップを目指したい方に適したキャリアです。

転職先を選ぶ際は、目指すキャリアの実現をサポートしてくれる環境が整っているかどうかを確認しておきましょう。

資格取得支援制度の確認ポイント

キャリアを念頭に転職先を選ぶ際は、資格取得支援制度の充実度もチェックしておきましょう。

資格取得支援制度とは、職場が職員の資格取得をバックアップする仕組みのことです。

受講費用の一部または全額を職場が負担したり、資格取得を目的とした勉強時間を確保するためのシフト調整を行ったりします。

職場の支援制度を確認する際には、取得費用の補助があるか、資格手当は支給されるか、研修への参加を就業時間内に認めてくれるか、といった点に注目しましょう。

また、国による教育訓練給付制度（一般・特定一般・専門実践の3種類）は、条件を満たせば受講費用の一部を給付金として受け取ることが可能です。

ほかに公的な資格取得支援制度としては、リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業や、ハローワークの職業訓練などがあります。

少子高齢化で介護人材の需要は高まっている

日本では急速な少子高齢化が進んでおり、今後必要となる介護職員数は2035年度で約297万人と試算されています。

こうした背景を見ると、介護業界では今後も一定の人材需要が続くと考えられています。

また、資格取得や実務経験を通じて専門性を高められるため、職場や職種の選択肢を広げやすい点も特徴です。

将来的な需要やキャリア形成のしやすさを踏まえると、介護職は長期的な視点で働き方を考える際の選択肢の一つといえるでしょう。

転職後に後悔し始めたときの対処法

転職してから想定と違うと感じることは、介護職に限らず経験する可能性があります。

ここでは、転職後に後悔し始めたときの対処法について解説していきましょう。

1人で対応せずに周りを頼る

転職直後に悩みや不安を抱えたときは、自分だけで解決しようとするのではなく、上司や信頼できる同僚に相談してみましょう。

仕事が覚えられない、利用者への対応に不安がある、といった業務に関する悩みも、経験を積んだ先輩から的確なアドバイスをもらえることがあります。

悩みを抱えたままにしておくと、仕事へのモチベーションが低下するだけでなく、心身の健康にも影響が出る恐れがあるので注意が必要です。

悩みを一人で抱え込む前に、周囲に相談しながら解決策を探してみましょう。

体への負担を解消するために体力アップを目指す

介護職への転職後に体力的な負担を感じている場合は、日常生活のなかで体力を底上げすることを意識してみましょう。

移乗介助や入浴介助などの身体介護は、筋力や持久力を必要とする業務です。

仕事終わりや休日に、軽いストレッチや筋力トレーニングを習慣化することで、腰や膝への負担を軽減できる場合があります。

体への負担が大きい業務が原因で後悔し始めている場合は、無理のないペースで体力アップを目指してみるのがおすすめです。

給料面の悩みは資格取得で対応できることもある

給与への不満は転職後の後悔理由としてよく挙げられますが、対応策として資格取得を目指す方法があります。

介護業界では、介護福祉士やケアマネジャーなどの資格を取得することで資格手当が加算され、収入アップに繋がるケースが多い傾向にあります。

すぐに転職を決断する前に、資格取得で収入が改善できないか検討してみましょう。

現在の職場に資格取得支援制度があるなら、それを活用して資格取得を目指す方法がおすすめです。

問題が解決できない場合は転職を検討する

悩みを相談しても状況が改善しない場合や、心身に負担が大きい状態が続く場合は、転職を検討しましょう。

個人の努力だけでは解決できない問題も多々あるため、自分を追い込むよりも長く働き続けられる職場に移るほうが、キャリア全体にとってプラスになることもあります。

転職を考える際は、後悔のない選択ができるよう、事前に情報収集や準備を進めておくことが大切です。

介護職の転職は複数回繰り返しても問題ない？

介護業界は転職が多いイメージですが、回数を重ねることに全くリスクがないとは言い切れません。

転職を検討する際には、以下の内容を参考にして、回数と在職期間の両方が採用担当者にどう映るかを意識しておく必要があります。

3回以上の転職は悪い印象を与える恐れがあるので注意

一般的に、転職回数が3回以上になると、定着性に不安があるという印象を持たれやすくなります。

ただし、介護業界は慢性的な人手不足であるため、転職回数が多くても採用されるケースは、他業界と比べて多い傾向にあると考えられています。

人手不足の解消を優先している施設では、転職回数よりも人柄やスキルが優先されることも多いため、回数の多さを過度に悲観する必要はありませんが、安易な転職を繰り返すのは避けておきましょう。

また、採用担当者の中には転職回数を重視する方もいるため、転職が続いている場合は、転職ごとの明確な理由やキャリア上の意図を説明できるよう、準備しておくことが重要です。

短期の離職も注意が必要

転職回数とは別に、在籍期間の短さが採用側にマイナスイメージを与える場合があります。

在籍期間の短い転職が続いていると、採用しても定着しないのではないかという懸念を生んでしまう恐れがあるので注意が必要です。

短期離職が続いている場合は自己分析をしっかり行い、ミスマッチの対策を講じたうえで、次の転職先選びに進みましょう。

転職回数が多くてもポジティブに捉えられるケースもある

転職回数が多くても、その背景にキャリアアップのための明確な意図がある場合は、採用側にもポジティブに受け止められることがあります。

資格取得やキャリアアップと転職がセットになっている場合は、成長意欲がある人材として好意的に評価されやすい傾向です。

転職回数が多い場合、それぞれの転職理由とそこから得た経験を整理し、なぜ転職したのか、次の職場でどう活かすのかを、明確に語れるようにしておくことが選考を通過するためのポイントといえるでしょう。

年齢に不安がある人の介護転職と後悔しないコツ

40代・50代での転職は難しいのではないかと、年齢をネックに感じている方もいるでしょう。

しかし、介護業界においては、年齢が転職の障壁になりにくいという特性があります。

年齢への不安を抱えたまま転職をためらうのではなく、以下に挙げた介護業界の実態を正しく理解して行動に移してみましょう。

年齢が転職で不利にならない理由

介護業界は深刻な人手不足が続いており、40代・50代の方であっても積極的に採用している施設が見られます。

むしろ社会人経験を通じて培ったコミュニケーション能力や責任感、年齢に伴った包容力は、介護の現場で高く評価される資質です。

また、労働施策総合推進法（旧：雇用対策法）の改正により、事業主は求人募集において、年齢を理由とした制限を設けることが原則禁止されています。

法的にも年齢のみを理由に採用を拒否することはできないため、スキルや人柄を正当に評価してもらえる土台があるといえるでしょう。

介護転職で後悔する理由に年齢は関係ない

介護職への転職後に後悔を感じる理由として挙げられるのは、業務内容のギャップや職場の人間関係、教育体制の問題など、年齢とは直接関係のない要因がほとんどです。

つまり、20代であっても40代であっても、転職で後悔する原因は似ているといえます。

年齢を後悔の理由にしてしまうと本質的な問題が見えにくくなるため、なぜ後悔することになったのかを年齢以外の要因から分析し、次の転職に活かす必要があります。

年齢に不安がある人が介護転職で後悔しないためのポイント

年齢への不安を抱えている方が後悔しない介護転職を実現するためには、自分の体力や生活スタイルに合った職場を選ぶことが大切です。

具体的には、以下のようなポイントが挙げられます。

体力面の負荷を基準に選ぶ

介護職の中でも、施設形態や担当業務によって体への負担が異なることは、すでに述べたとおりです。

特別養護老人ホームや介護老人保健施設などの入所型施設は、夜勤があり体力消耗も大きいと言われています。

一方で、デイサービスやグループホームは日勤中心で、比較するなら体力的な負荷は少ない傾向です。

そのため、年齢に不安がある方は、夜勤がなく身体介護の頻度が低い職場を優先的に探すことで、長く安心して働ける環境を見つけやすくなります。

資格を取得しておく

40代・50代での転職では、資格の有無が選考の場で大きなアドバンテージになることがあります。

介護職員初任者研修を取得しておけば、未経験者であっても介護の基礎知識と技術を身に付けていることを証明できるでしょう。

資格を持っていることは採用担当者に対して、学ぶ意欲がある、介護の仕事を真剣に考えている、といった印象を与える効果もあります。

入職後に資格取得支援制度を活用して取得することもできますが、選考で有利に働くことを期待するなら転職前に資格を取得しておくのがおすすめです。