訪問入浴とは？サービスの内容や利用基準・利用料について解説

訪問入浴とは、どのような介護サービスなのでしょうか。

この記事では、訪問入浴のサービス内容や利用基準、利用料について解説しています。

訪問入浴を利用するメリットやデメリットも紹介するので、利用を検討している方はぜひ参考にしてください。

訪問入浴とは

訪問入浴とは、寝たきりなどの理由により自力での入浴が困難な要介護者に対し、自宅で入浴の機会を提供するサービスのことです。

介護保険が適用されるため、ケアマネジャーのケアプランに基づいてサービスが提供されます。

訪問入浴専門の事業者が専用の浴槽を持ち込んだり、入浴のサポートをしたりすることにより、利用者は安全に入浴が楽しめます。

訪問入浴のサービス内容

訪問入浴の手順は、次のとおりです。

1. 浴槽やお湯の準備
2. バイタルの確認
3. 全身浴・部分浴・清拭のいずれか
4. 入浴後の片付け

訪問入浴の際に受けることができる、サービスの内容について詳しく解説します。

浴槽やお湯の準備

訪問入浴では、専門事業者が専用の浴槽を持ち込んで設置してくれます。

自宅が狭くても問題はありません。

浴槽は1.5～2畳程度のスペースが確保できれば設置可能です。

入浴の際に使用するお湯は、利用者の自宅の水道と、入浴車の給湯設備を繋いで用意します。

排水は利用者の自宅の排水設備を使用するのが一般的です。

戸建てではなく、マンションやアパートなどの集合住宅に住んでいる場合は、入浴車からの給湯が困難になるケースがあります。

その場合は、利用者の自宅にある給湯設備を使用することになるでしょう。

バイタルの確認

訪問入浴の前には、利用者のバイタルチェックが実施されます。

体温や脈拍、血圧を測定して異常がなければ入浴が可能です。

当日の健康状態が悪い場合は、訪問入浴のサービスを受けることができません。

体調が悪い場合は入浴ではなく、タオルでの拭き取りによる清拭や、足だけを浴槽につける部分浴に切り替わる場合があります。

全身浴・部分浴・清拭のいずれか

訪問入浴の方法は、次の3種類です。

• 全身浴
• 部分浴
• 清拭

バイタルチェックで問題がなければ全身浴、体調に不安がある場合は部分浴や清拭で清潔を保持します。

利用者の状態に合わせて、部分浴と清拭を組み合わせることもあるでしょう。

なお、提供される入浴サービスは、事業者によって異なります。

高濃度炭酸泉入浴や菖蒲湯、柚子湯など季節に合わせたお湯を用意している事業者もあるので、事業者を選ぶときに確認してみましょう。

入浴後の片付け

入浴後は利用者のバイタルチェックや着衣と同時に、使用機材の片付けが実施されます。

準備のために移動した家具も元の位置に戻されるので、家族の負担はありません。

片付けが終わったら、訪問入浴は完了です。

自宅が傷ついたり汚れたりする心配もないので、気軽に訪問入浴を利用してみましょう。

訪問入浴の種類と利用基準

訪問入浴の種類は、指定訪問入浴介護と介護予防訪問入浴介護の2種類です。

それぞれの特徴や、利用基準について解説します。

指定訪問入浴介護

指定訪問入浴介護は、自宅での入浴が困難な場合や通所介護サービスの利用が困難な場合など、要介護度が高い場合に受けられます。

人員配置の基準は、看護職員1名と介護職員2名の計3名以上です。

入浴介護従事者のうち1名以上は、常勤でなければならないという決まりがあります。

また、最低限準備しなければならない設備や備品が設備基準として定められていて、基準を満たしていないと、指定訪問入浴介護事業者としての指定を受けることができません。

<指定訪問入浴介護の利用基準>

要介護1以上（要介護1～5）の認定を受けている方が対象となります。

具体的には、寝たきりの方や手足に重度の麻痺がある方、関節の拘縮がある方など、自宅での入浴が困難な方が利用できます。

また、医学的条件として、主治医から入浴の許可を得ている場合でないと利用できません。

介護予防訪問入浴介護

一般的には要介護認定を受けている方でないと利用できない訪問入浴介護サービスは、特別な事情がある場合に限り、介護予防訪問入浴介護として利用できます。

指定訪問入浴介護とサービス内容はほぼ同じですが、可能な限り利用者本人に入浴してもらうことを重視したサービスです。

人員配置の基準は、看護職員1名と介護職員1名の計2名以上になります。

<介護予防訪問入浴介護の利用基準>

要支援1または2の認定を受けている方が対象となります。

自宅に浴室がない場合や、感染症などの特別な理由がある場合に限り利用できます。

訪問入浴を利用するメリット

訪問入浴を利用するメリットは、次のとおりです。

• 寝たきりでも清潔な状態が保てる
• 生活の質が上がる
• 家族の負担軽減になる
• 自宅での生活を継続できる
• 身体機能の維持と向上につながる

訪問入浴のメリットについて、詳しく解説します。

寝たきりでも清潔な状態が保てる

寝たきりの方が訪問入浴を利用するメリットは、清潔な体を維持できることです。

長期間入浴しない状態が続くと、皮膚に汚れや細菌が蓄積してかゆみや床ずれ、感染症を引き起こす可能性が高まります。

訪問入浴では体を隅々まで洗浄してもらえるので、不快な症状や病気の予防に役立つでしょう。

また、入浴前後には看護職員によるバイタルチェックが実施されるため、健康状態の変化にもいち早く気がつくことが可能です。

生活の質が上がる

寝たきりの方が訪問入浴を経験すると、心と体がリフレッシュできるので、利用者は多幸感を味わうことができます。

湯船に浸かることで、筋肉のこわばりやコリをほぐすことができるでしょう。

入浴にはリラックス効果があるため、体の緊張感が軽減されてストレスの解消になります。

ストレスが解消できれば、質のよい睡眠を得ることが可能です。

家族の負担軽減になる

訪問入浴では専門の事業者が準備から後片付けまで担当するので、利用者の家族が入浴を手伝う必要はありません。

寝たきりの方を家族が自宅の浴槽で入浴介助するのは、大変な重労働です。

滑りやすい浴室内では、転倒によるケガのリスクもあります。

訪問入浴サービスを利用することにより、普段介護を担当している家族の精神的負担や肉体的な負担を軽減できるでしょう。

自宅での生活を継続できる

訪問入浴を利用すれば、自宅で生活したいという利用者の希望を叶えることができます。

要介護度が上がれば上がるほど、介助量が増えて家族の負担が大きくなるのが一般的です。

日常生活のほぼすべてに介助が必要な場合は施設への入所を検討する段階ですが、訪問入浴のような在宅で利用できるサービスを活用すれば、自宅での生活を続けることができます。

身体機能の維持と向上につながる

清潔な状態を保つことは、利用者の自尊心や自信の維持につながるでしょう。

家族以外の方とコミュニケーションを取る機会が増えることも、利用者の精神によい影響をもたらします。

訪問入浴には、次のような身体的機能への効果も期待が大きいとされています。

• 体温の上昇
• 血圧の改善

訪問入浴ではただ体を清潔にするだけでなく、精神や身体機能の維持・向上をサポートしてくれます。

訪問入浴を利用するデメリット

訪問入浴の利用には、注意したいデメリットもあります。

• 訪問介護よりも料金が高い
• 医療行為はできない
• 同性のスタッフを手配できない場合がある
• 利用回数に制限が設けられている場合がある

デメリットについても、詳しくチェックしていきましょう。

訪問介護よりも料金が高い

訪問入浴は、訪問介護の利用料金と比較すると割高になります。

訪問介護では介護職員1名が自宅を訪問しますが、訪問入浴では看護職員1名、介護職員2名の合計3名が自宅を訪問するからです。

訪問入浴をサービスとして提供するためには、定められた人員基準や設備を満たす必要があります。

利用者にとって経済的な負担は小さくありませんが、安心や安全には代えられないでしょう。

医療行為はできない

訪問入浴の際には看護職員が同行しますが、医師の指示がないため、基本的に自宅で医療行為はできません。

看護職員が対応できるのは、バイタルチェックや入浴の判断、湿布の貼り替えや軟膏の塗布など、入浴にかかわる軽微な非医療行為のみです。

痰の吸引や摘便、褥瘡のケアは訪問入浴のサービス範囲に含まれないため、対応できない事業所が一般的です。

同性のスタッフを手配できない場合がある

利用者の要望によって同性のスタッフを手配することは可能ですが、人手が不足している場合はできないこともあると理解しておきましょう。

利用者に羞恥心や恐怖感を与えてしまうと、入浴するのが嫌になったり心を傷つけたりしてしまう可能性があります。

同性スタッフが多く在籍している事業所を選ぶなど、利用者への配慮が必要です。

利用回数に制限が設けられている場合がある

訪問入浴サービスを提供できる事業者は、地域によっては限られているため、利用希望者が公平に利用できるように利用回数に制限が設けられている場合があります。

利用回数を制限した際に提示されるのが、区分支給限度基準額です。

利用制限があるか確認したい場合は、居住地の市区町村窓口に問い合わせてみましょう。

訪問入浴の利用料

訪問入浴の利用料はどのくらいなのでしょうか。

訪問入浴の基本料金と、自己負担割合ごとの利用金額を紹介します。

基本料金

訪問入浴の基本料金は、要介護や要支援、提供するサービスの内容によって変動します。

介護保険が適用される場合、自己負担額は1割か2～3割です。

入浴介助の場合は、訪問看護基本療養費に入浴介助加算が算定されることがあります。

具体的な利用料金については、利用する事業所に確認してください。

なお、要介護認定を受けていない場合や、介護保険の支給限度額を超えて利用したい場合は、全額自費で訪問入浴サービスを受けることも可能です。

自費の場合は、1回あたり8000～1万円程度かかるのが相場になります。

事業所によっては、看護職員不在の簡易サービスや時間制でサービスを提供している場合もあるので、事前に確認しましょう。

<自己負担額が1割の場合>

自己負担額の割合は前年の所得金額や世帯構成によって決まりますが、訪問入浴の多くの利用者は自己負担額が1割になります。

自己負担額が1割の場合の利用料金は、次のとおりです。

参考：厚生労働省「介護報酬の算定構造」

訪問入浴介護には単位数が設定されており、全身浴は1266単位、部分浴や清拭は1139単位になります。

1単位あたり10円で換算した場合、1割負担で計算すると上記の金額になります。

<自己負担額が2～3割の場合>

一定以上の所得がある場合は、自己負担額として2～3割が適用されます。

自己負担額が2割の場合と、3割の場合の利用料金は、次のとおりです。

これらの料金はあくまでも目安になります。

実際の料金とは異なる場合があるので注意してください。

訪問入浴に関するよくある質問

最後に、訪問入浴に関するよくある質問に答えていきます。

訪問入浴の所要時間は？

準備から後片付けまでを1時間以内で完了させる業者が大半です。

所要時間の目安は、以下のようになります。

• 入浴前：20分
• 入浴中：10分
• 入浴後：20分

入浴後に保湿や爪切りなどのケアが実施される場合は、所要時間が延長される可能性があるでしょう。

訪問入浴の流れは？

一般的な訪問入浴の流れは、次のとおりです。

1. バイタルチェック
2. 脱衣
3. 浴槽設置・お湯の準備
4. ベッドから浴槽へ移動
5. 入浴（全身浴または部分浴）
6. 上がり湯
7. 浴槽からベッドに移動
8. 着衣
9. バイタルチェック
10. 後片付け

基本的に、浴槽は部屋の中のベッドの近くに設置されます。

部屋が狭くて心配される方も少なくありませんが、通常2～3畳のスペースがあれば問題ありません。

体調の変化に応じて、入浴ではなく清拭に切り替えることもあります。

訪問入浴事業所の選び方は？

失敗しない訪問入浴事業所の選び方は、次のとおりです。

• 介護スタッフが専門的な資格を取得している
• ケアマネジャーからの評判がよい
• キャンセル料・交通費
• 衛生管理体制

訪問入浴介護に従事する看護職員は看護師または准看護師の資格が必須ですが、介護スタッフは特別な資格が必要ありません。

訪問入浴の事業所で働く介護スタッフが介護に関する専門的な資格（介護福祉士・介護実務者研修・介護職員初任者研修）を持っていると安心です。

ケアマネジャーから評判を聞いて、情報を収集しておくことも重要になります。

丁寧な入浴サービスが受けられるのか、どのような事故防止対策を行っているかを把握しておきましょう。

キャンセル料や交通費は事業者によって金額が異なります。

特に衛生管理体制は利用者の安全に関わることなので、忘れずに確認しておきましょう。

訪問入浴のお湯はどこから引いてくる？

訪問入浴で使用するお湯は、利用者の自宅の水道からホースで水を引いて訪問入浴車の給湯設備で沸かすのが一般的です。

お住まいが高層マンションの場合や、駐車スペースを確保できない場合は、利用者の自宅にある給湯設備を使用します。

あらゆる住宅環境に合わせて、最適な給湯方法が選択できるのは、訪問入浴の魅力といえるでしょう。

一回の入浴で使用される水の量は、約250リットルです。

お湯の温度は身体機能を考慮した温度や、利用者の好みに合わせて変更もできます。

浴槽には常に清潔なお湯が供給され、使用したお湯は汚れとともに排水される仕組みです。

まとめ

今回は、訪問入浴のサービス内容や利用料金について詳しく解説しました。

訪問入浴は、事業者が専用の浴槽を自宅に設置して、利用者の入浴をサポートするサービスになります。

特別な事情により自宅での入浴が困難な方や、寝たきりで入浴が困難な方におすすめです。

訪問入浴は利用基準を満たしていれば、介護保険を適用させて利用料の自己負担額を抑えることができます。

メリットやデメリットを把握した上で、利用者に合う訪問入浴の事業者を選びましょう。