介護職に将来性はある？需要や年収、キャリアアップの方法や長く働くポイントを解説

介護コラム
2026/10/01

高齢化が進むなかで、介護職は今後も需要が見込まれる仕事の一つです。

一方で「給料が低い」「体力的に長く続けられるか不安」「将来性がない」といった声もあり、介護職への転職や今後のキャリアに悩む方も少なくありません。

本記事では、介護職は将来性があるといわれる理由や、将来性がないといわれる背景について解説します。

また、年収の目安やキャリアアップの方法、体力面に不安がある方でも長く働くポイント、将来性のある職場の選び方も紹介します。

介護職として将来を見据えた働き方を考えたい方は、ぜひ参考にしてください。

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介護職に将来性はある？

日本では高齢化が進み、要介護者の数も増加し続けています。

核家族化や共働き世帯の一般化などライフスタイルの変化により、家族だけで介護を担うことが難しい世帯も増えてきました。

こうした社会背景から、介護サービスの役割はますます重要になっています。

ここでは、高齢化や家族構成の変化という観点から、介護職の将来性を解説します。

高齢化で要介護者は今後も増加する

介護職の将来性が高い理由として、まず日本の高齢化が今後も進むことが挙げられます。

2024年時点で65歳以上の高齢化率は29.3％に達し、将来的に国民の3人に1人が65歳以上になるという推計です。

高齢者が増えれば、介護サービスを必要とする人も増加します。

実際に、2000年度から2023年度にかけて、要介護・要支援認定者数は約256万人から約708万人にまで増加しており、介護ニーズは年々拡大してきました。

このように、高齢者や要介護者が増えるなか、介護サービスの需要は今後も拡大すると考えられます。

人口構造の変化を踏まえても、介護職は長期的に必要とされる仕事といえるでしょう。

核家族化や共働き世帯の増加で介護サービスの需要も高まる

高齢化だけでなく、家族構成や働き方の変化も、介護サービスが必要とされる背景となっています。

例えば、核家族化が進み、親と離れて暮らす世帯が増えたことで、家族だけで介護を担うことが難しくなっています。

さらに、共働き世帯も年々増加しており、ビジネスケアラーの増加も社会課題です。

そのため、仕事と介護を両立するために、介護サービスを必要とする世帯は今後さらに増えるでしょう。

このように、家族だけでは支えきれない介護を、社会全体で支える仕組みが必要です。

介護職は生活を支える重要な役割を担っており、今後も必要とされ続ける仕事といえます。

処遇改善や国の支援も進められている

介護業界では人材不足への対応として、国による処遇改善や職場環境の整備が継続的に進められてきました。

具体的には、処遇改善加算の実施に加え、賃上げや職場環境の改善を支援する補助事業も進められている状況です。

こうした取り組みにより、給与や働きやすさの向上が図られています。

さらに、近年はICTや介護ロボットの導入支援も進み、記録業務の効率化や職員の身体的負担を軽減する取り組みも広がっています。

今後も、人材確保と定着は国全体の重要課題と位置付けられ、待遇改善や職場環境の見直しは引き続き進められる見込みです。

こうした支援策があることも、介護職の将来性を支える大きな要素といえるでしょう。

介護職は将来性がないと言われる理由

介護職には将来性がある一方で、将来性に不安を感じるという声もあります。

その理由として、給与や働き方、業界に対するイメージなどが挙げられます。

ここでは、介護職の将来性が不安視されやすい主な理由と、実際の状況について解説します。

給料が低いイメージがある

介護職が将来性のない仕事と言われる理由として、給与が低いイメージを持たれていることが挙げられます。

実際に、介護職の平均年収は、全産業平均と比較すると低い傾向があります。

そのため、身体介護や夜勤など負担の大きい仕事に対し、給与が見合わないと感じることも少なくありません。

また、昇給しにくいという印象から、長く働いても収入が伸びないと考える人もいます。

こうした収入面への不安も、介護職は将来性がないと言われる要因の一つです。

しかし、近年は処遇改善加算や賃上げ支援などの待遇改善が進められており、以前よりも給与水準は見直されつつあります。

体力的・精神的な負担が大きい

介護職は身体的・精神的な負担が大きい仕事と考えられていることも、将来性を不安視される理由の一つです。

例えば、移乗介助や入浴介助などでは利用者の身体を支える場面が多く、腰や膝に負担がかかりやすい仕事です。

さらに、夜勤やシフト勤務がある職場では、生活リズムが不規則になりやすい点も負担につながります。

また、介護職は利用者一人ひとりに合わせた対応が求められます。

そのため、認知症の症状への対応や家族とのコミュニケーションなど、精神的な負担を感じる場面も少なくありません。

こうした負担から、年齢を重ねても長く働き続けられるかどうか、体力面や精神面に不安を抱く人もいるでしょう。

離職率が高い印象

介護職は離職率が高い仕事というイメージを持たれています。

過去には離職率が高かった時期もあり、その頃のイメージが残っていることが理由の一つです。

また、慢性的な人材不足によって求人も多く、人が次々に辞めている職場という印象を持たれることもあります。

しかし、近年の介護職の離職率は改善傾向にあり、全産業平均を下回る水準となっています。

処遇改善や職場環境の見直しも進み、介護職は離職率が高いという認識は現在の実態とは必ずしも一致していません。

専門性が評価されにくいイメージがある

介護職は未経験や無資格から始められる職場も多い傾向です。

そのため、誰でも挑戦しやすい仕事というイメージがあり、専門性が十分に評価されにくいと感じる人もいます。

しかし、実際には利用者の状態を把握して介助方法を判断する力や、多職種と連携するための知識が必要です。

それにもかかわらず、その専門性が十分に知られていないことから、誰でもできる仕事と誤解されるケースも少なくありません。

こうしたイメージが、介護職はキャリアアップしにくい仕事という印象につながっています。

一方で、資格取得や経験を重ねることで、キャリアアップできる道も用意されています。

介護職で将来性を高めるキャリアパス

介護職は経験を積むだけでなく、資格取得や役職への挑戦によってキャリアの幅を広げられる仕事です。

また、自分に合った進路を選ぶことで、専門性や収入、働き方の選択肢を増やしながら長く活躍しやすくなります。

ここでは、介護職で将来性を高めるために考えられる、代表的なキャリアパスを紹介します。

介護福祉士を取得する

介護職としてキャリアアップを目指すなら、介護福祉士の取得がおすすめです。

介護福祉士は介護分野を代表する国家資格であり、専門知識や技術を身につけている証明になります。

なお、実務経験ルートでは、原則として3年以上の実務経験と実務者研修の修了により国家試験の受験資格を得られます。

資格を取得すると、資格手当や昇給の対象になりやすいだけでなく、リーダー業務や後輩指導を任される機会も増えるでしょう。

さらに、介護福祉士はサービス提供責任者や管理職など、次のキャリアへ進む際にも有利になる資格です。

そのため、将来の選択肢を広げるためにも、早い段階で取得を目指す価値があります。

ケアマネジャーを目指す

ケアマネジャーは、利用者一人ひとりに合ったケアプランを作成し、介護サービス全体を調整する専門職です。

そのため、介護現場で培った経験を活かしながら、より広い視点で利用者を支えられます。

なお、受験するには、介護福祉士などの対象となる国家資格に基づく業務や、一定の相談援助業務で、原則5年以上かつ900日以上の実務経験が必要です。

介護職として経験を積んだ先に目指すキャリアとして人気があります。

また、直接介助よりも相談援助や多職種との連携が中心となるため、経験を活かしながら働き方を変えたい人にも向いているでしょう。

さらに、主任ケアマネジャーや管理職など、さらなるキャリアアップも目指せます。

サービス提供責任者・生活相談員を目指す

サービス提供責任者や生活相談員も、介護職の経験を活かせる代表的なキャリアです。

まず、サービス提供責任者は、訪問介護事業所でサービス計画の作成やヘルパーの指導・調整などを担当する職種です。

現場と事業所をつなぐ役割を担うため、介護技術だけでなく調整力やマネジメント力も身につきます。

一方、生活相談員は利用者や家族からの相談対応、関係機関との連携などを担当します。

そのため、現場経験を活かしながら、利用者の生活全体を支える視点で支援できる点が特徴です。

このように、どちらも責任ある立場として活躍でき、キャリアアップにつながりやすい職種といえるでしょう。

管理職や施設長へキャリアアップする

介護職は経験を重ねることで主任や管理職、施設長など施設運営を担うポジションを目指すことも可能です。

管理職になると現場業務だけでなく職員の育成やシフト管理、サービス品質の向上、施設運営など幅広い業務を担当します。

また、利用者だけでなく、職員が働きやすい環境づくりにも関わる重要な役割です。

そのため、責任は大きくなりますが、その分やりがいも大きく、給与や待遇の向上も期待できます。

このように、現場経験を活かしながら組織づくりに携わりたい人にとって、有力なキャリアパスの一つです。

教育担当や採用担当など現場以外の道もある

介護職の経験は、現場以外の仕事でも活かせます。

例えば、新人教育や施設内研修を担当する教育担当や、介護人材の採用を担当する仕事などがあります。

現場経験があるからこそ、介護現場で必要な知識や技術を実践的に伝えられることが強みです。

また、採用担当では応募者に現場の魅力を伝えたり、職場とのミスマッチを防いだりする役割も担います。

体力的な負担を抑えながら介護業界に貢献できるため、ライフステージの変化に合わせた働き方を選択しやすい点も魅力です。

介護職の年収はどのくらい？

介護職の収入は保有資格や勤務先、経験年数などによって異なります。

資格手当や夜勤手当、役職手当なども含めて、自分に合った収入アップの方法を考えることが大切です。

ここでは、資格や勤務先、経験年数などによる介護職の年収の違いを解説します。

資格による年収の違い

介護職は、保有資格によって収入に差があります。上位資格を取得するほど資格手当や役職登用の対象になりやすく、収入アップも期待できます。

資格	平均給与額（月額）	年収目安
保有資格なし	約29万1,000円	約280万円～320万円
介護職員初任者研修	約32万5,000円	約300万円～350万円
実務者研修	約32万7,000円	約330万円～380万円
介護福祉士	約35万円	約380万円～480万円
ケアマネジャー（介護支援専門員）	約38万8,000円	約420万円～550万円

出典：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

このように、介護福祉士やケアマネジャーなどの資格を取得すると、リーダーや管理職へのキャリアアップも目指しやすくなります。

そのため、長期的に収入を伸ばしたい場合は、計画的に資格取得を進めることが大切です。

施設・サービス別の収入差

介護職の収入は、勤務する施設やサービスの種類によっても異なります。

施設・サービス	平均給与額（月額）	年収目安
介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）	約36万2,000円	約434万円
介護老人保健施設（老健）	約35万3,000円	約424万円
訪問介護事業所	約35万円	約420万円
通所介護事業所（デイサービス）	約29万4,000円	約353万円
認知症対応型共同生活介護（グループホーム）	約30万2,000円	約362万円

出典：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

特別養護老人ホームや介護老人保健施設は、夜勤や重度の利用者への対応があることから、比較的給与が高い傾向です。また、訪問介護事業所も、1対1の専門的なケアが求められるため給与水準が高い傾向にあります。

一方、デイサービスは日勤中心の勤務が多く、夜勤手当がない分、収入はやや低くなる傾向があります。

給与だけでなく、勤務時間や働き方とのバランスも考えて職場を選びましょう。

経験年数や役職で収入アップを目指せる

介護職は経験を積むことで収入アップも期待できます。

厚生労働省の調査では、勤続1~4年の平均年収は約374万円ですが、5〜9年では約403万円、10年以上では約431万円まで上昇しています。

また、主任やリーダー、サービス提供責任者、管理職などへ昇進すると、役職手当が支給されるケースも多くあります。

そのため、勤続年数だけでなく、資格取得や役職への挑戦を組み合わせることで、より大きな収入アップを目指せるでしょう。

男性でも収入アップは目指せる

介護職は女性が多い職種ですが、男性も十分に収入アップを目指せます。

なぜなら、資格取得や役職への昇進、夜勤を含む勤務などは、性別に関係なく評価や給与に反映されます。

実際に、男性介護職は管理職として活躍するケースも多く、経験やマネジメント力を活かして収入を伸ばしている人も少なくありません。

そのため、家族を養える収入を目指す場合は、基本給だけでなく、昇給実績や夜勤手当、扶養手当、住宅手当、管理職への登用実績まで確認しましょう。

体力に不安があっても介護職は続けられる？

介護職は体力が必要な仕事という印象がありますが、働き方や職場選びによって負担を軽減することは可能です。

年齢や体力に合わせて役割を見直しながら、長く活躍している介護職も多くいます。

ここでは、体力への負担を抑えながら介護職を続ける方法を紹介します。

身体介護が比較的少ない職場を選ぶ

体力に不安がある場合は、身体介護の負担が比較的少ない職場を選ぶことが大切です。

例えば、デイサービスは基本的に夜勤がなく、生活リズムを整えながら働きやすい傾向があります。

サービス付き高齢者向け住宅や住宅型有料老人ホームでは、自立した利用者が多く、身体介助の機会が少ない施設もあります。

ただし、施設によっては入浴介助や送迎を担当する場合もあるため、具体的な業務内容の確認が必要です。

同じ施設形態でも、利用者の要介護度や事業所の方針によって職員の負担は異なります。

求人票だけで判断せず、見学や説明会などで実際の働き方を確かめると、自分に合った職場を選びやすくなるでしょう。

年齢に応じて働き方を変える

介護職は年齢に応じて働き方を変えながら続けやすい仕事です。

例えば、体力に余裕がある時期は身体介助を中心に経験を積み、年齢を重ねた後は見守りや生活支援、後輩指導など、自分の強みを活かせる役割へ移る選択肢もあります。

また、夜勤を減らしたり、短時間勤務へ切り替えたりすることで、無理なく働き続けている人も少なくありません。

さらに、介護現場では年齢よりも経験や利用者との関わり方が評価される場面もあります。

そのため、自分に合った働き方を選ぶことが介護職として長く活躍するポイントです。

介護ロボットやICTの活用で負担は軽減されている

近年は、介護ロボットやICTの導入が進み、介護職の身体的・精神的な負担は少しずつ軽減されています。

例えば、移乗支援機器や見守りセンサーを活用することで、利用者の移動介助や夜間の巡回負担を減らせるようになりました。

また、タブレットによる記録や情報共有システムの導入により、手書き業務や申し送りにかかる時間も短縮されています。

現在の介護ロボットは介護職の代わりになるものではなく、あくまで介護職をサポートするための機器です。

さらに、国も導入支援を進めており、今後はさらに働きやすい職場環境の整備が期待されています。

介護職として長く働くためのポイント

介護職は長く活躍できる仕事ですが、そのためには働き方や心身のケアも大切です。

知識を身につけながら、自分自身も大切にすることで、無理なく介護職を続けやすくなります。

ここでは、介護職として無理なく長く働き続けるためのポイントを紹介します。

知識や技術を継続して学ぶ

介護職として長く働くためには、知識や技術を継続的に学ぶ姿勢が大切です。

介護技術や制度は日々変化しています。

研修への参加や資格取得を通じて新しい知識を身につけることで、自信を持って利用者と関われるようになるでしょう。

また、先輩職員の対応を参考にしたり、自分の記録を振り返ったりすることも成長につながります。

さらに、できることが増えたという実感は、仕事へのやりがいやモチベーションにもつながります。

このように、小さな目標を立てながら経験を積み重ねることが、長く活躍するためのポイントです。

心身の健康を大切にする

利用者を支えるためには、自分自身の健康を守ることも欠かせません。

なぜなら、介護職は体力だけでなく、精神的な負担を感じる場面も少なくありません。

そのため、仕事とプライベートを切り替え、疲労やストレスをため込みすぎないことが大切です。

また、十分な睡眠や休息を確保し、休日は趣味や家族との時間を過ごすことも心身のリフレッシュにつながります。

一方で、体調の変化を我慢して無理を続けると、長期的に働き続けることが難しくなる場合もあります。

したがって、長く介護職を続けるためには、必要に応じて休む判断をすることも大切です。

一人で抱え込まない

介護職では利用者への対応や家族との関わり、人間関係など、さまざまな悩みが生じることがあります。

そのため、判断に迷ったときや困ったことがあれば、上司や先輩へ早めに相談することが大切です。

情報を共有することで適切な対応につながるだけでなく、自分一人の負担も軽減できます。

しかし、責任感が強い人ほど、一人で解決しようとする傾向があります。

一方で、安全で質の高い介護を提供するためには、職場全体で協力することが欠かせません。

このように、周囲を頼ることも、介護職として長く働くために必要な力といえるでしょう。

将来性のある介護職場を選ぶポイント

介護職として長く働くには、待遇や教育制度、職場環境まで確認することが大切です。

入職後の成長や働きやすさを考え、将来を見据えて職場を選びましょう。

ここでは、将来性のある介護職場を見極めるためのポイントを紹介します。

給与や評価制度が整っている

将来性のある職場を選ぶには、基本給に加えて昇給や賞与、各種手当の仕組みまで確認することが大切です。

例えば、夜勤手当や資格手当、処遇改善手当などは、支給条件によって実際の収入が変わります。

また、人事評価の基準が明確で、経験やスキル、仕事への取り組みが昇給や昇格に反映される職場であれば、長期的な収入アップを目指しやすくなります。

一方で、何が評価されるのか分からない職場では、努力しても待遇が変わらず、将来への不安につながることもあります。

そのため、求人票や採用ページを確認し、不明な点は面接で質問しましょう。

さらに、給与額だけでなく、休日数や残業時間、福利厚生なども含めて判断することが重要です。

資格取得やキャリアアップを支援している

資格取得やキャリアアップを支援する職場では、働きながら専門性を高められます。

例えば、介護福祉士やケアマネジャーなどの資格取得に向けて、受講費用の補助や試験対策研修、勤務シフトの調整を行う事業所もあります。

また、新人研修や外部研修、リーダー研修などが用意されていれば、経験に応じて必要な知識や技術を身につけやすいでしょう。

さらに、資格取得後に手当が付いたり、昇格条件として評価されたりするなど、学びが待遇に反映される仕組みがあるかも確認したいポイントです。

そのため、教育制度の内容だけでなく、介護職から主任や管理職、相談援助職へ進んだ実績があるかを確認すると、入職後のキャリアを具体的に描きやすくなります。

離職率の高い職場に注意する

職員が定着しない職場では、人手不足によって一人あたりの業務負担が増え、十分な休息や指導を受けにくくなる可能性があります。

求人が常に掲載されている場合は、募集の背景を確認しておきましょう。

ただし、事業拡大や新施設の開設などを理由に継続して採用しているケースもあるため、求人の多さだけで判断するのは適切ではありません。

また、平均勤続年数や離職率、残業時間などもあわせて確認することが大切です。

さらに、職場見学では、施設内の清潔さや職員の表情、利用者への接し方、職員同士のコミュニケーションにも注目しましょう。

面接で質問への回答が曖昧だったり、労働条件を書面で示してもらえなかったりする職場には注意が必要です。