介護福祉士に将来性はある？需要や年収、キャリアパス、長く働くポイントを解説

介護コラム
2026/10/01

介護福祉士は、介護分野における国家資格の一つであり、専門的な知識や技術が求められる職業です。

一方で「将来性があるのか」「年収は上がるのか」「年齢を重ねても働けるのか」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、介護福祉士に将来性があるといわれる理由や、将来性がないといわれる背景について解説します。

また、年収の目安やキャリアパス、活躍できる職場、長く働くためのポイントも紹介しますので、資格取得や今後のキャリアを考えている方はぜひ参考にしてください。

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介護福祉士に将来性はある？

介護福祉士は高齢化による介護需要の拡大や人材不足を背景に、今後も必要とされる仕事です。

国家資格として専門性を証明できるほか、処遇改善や人材確保に向けた国の支援も進められています。

ここでは、介護福祉士の将来性について、社会の動向や仕事内容を踏まえて解説します。

高齢化により介護福祉士の需要は今後も高まる

介護福祉士に将来性がある理由の一つは、日本の高齢化が今後も続くと予測されているためです。

2024年時点の高齢化率は29.3％に達しており、将来的には国民の3人に1人以上が65歳以上になると見込まれています。

中でも介護を必要とする割合が高まる75歳以上の人口は、今後もしばらく増加すると予測されています。

高齢者が増えれば、施設介護や訪問介護などを利用する人も増加します。

利用者の状態を理解し、適切な介助や自立支援を行える介護福祉士は、介護サービスの質を支える重要な存在です。

高齢化が進む日本において、長期的に需要が見込まれる専門職といえるでしょう。

介護人材不足により介護福祉士のニーズは高い

介護サービスの需要が増える一方で、介護現場では働き手の不足が続いています。

厚生労働省の推計では、必要な介護職員数は2026年度に約240万人、2040年度には約272万人に達する見込みです。

2024年度の介護関係職種の有効求人倍率は4倍を超えており、全職業と比べても人材への需要が高いことが分かります。

少子化によって働く世代が減少する中、介護人材の確保は今後も大きな課題です。

専門知識や現場経験を持つ介護福祉士は、利用者へのケアだけでなく、後輩の指導やチームのまとめ役も担えます。

介護現場を支える即戦力として、幅広い職場で必要とされるでしょう。

国家資格であることが大きな強み

介護福祉士は、介護職としての専門性を証明する国家資格です。

資格を取得することで、介護に関する専門知識や技術を身につけた人材であることを客観的に証明できます。

介護施設や訪問介護事業所では、利用者の状態に応じた介助方法を判断する力が必要です。

また、家族への助言や後輩職員への指導も求められます。

介護福祉士はこうした役割を担える人材として評価されやすい傾向にあります。

リーダーやサービス提供責任者、管理職などへのキャリアアップにもつながります。

全国で通用する資格のため、転職や出産・育児後の復職にも活かせる点がメリットです。

働く地域やライフステージが変わっても、専門性を活かして仕事を続けやすいでしょう。

処遇改善や国の支援も進められている

介護業界では人材の確保と定着を図るため、国による処遇改善や職場環境の整備が進められています。

介護職員等処遇改善加算などにより、賃金の引き上げや評価制度の整備が図られてきました。

介護福祉士は、資格や経験を評価する事業所では資格手当や役職手当の対象となりやすい傾向があります。

資格手当や役職登用などを通じて、収入アップを目指せる場合があります。

介護ロボットやICTの導入支援や研修制度の充実、資格取得に向けた修学資金の貸付など、業務改善と人材育成施策も実施されています。

今後も介護人材の確保は国の重要課題であり、待遇や働きやすさの改善が期待されます。

介護福祉士は将来性がないと言われる理由

介護福祉士は高い需要が見込まれる一方で、将来性に疑問を持つ声もあります。

その背景として、給与や業務負担、資格取得のハードル、AIや外国人人材の活用に対する不安などがあります。

ここでは、介護福祉士は将来性が見込めないと言われる理由を解説します。

給料が低いイメージがある

介護福祉士は給与が低いというイメージから、将来性を不安視されることがあります。

介護業界は全産業平均と比べて賃金水準が低い傾向です。

身体介護や夜勤などの負担に対して、収入が見合わないと感じる人も少なくありません。

資格を取得しても、手当が月数千円程度にとどまる職場もあります。

介護福祉士としての責任だけが増え、給与に十分反映されない職場もあるでしょう。

そのため、時間や費用をかけて資格を取るメリットが小さいと考える人もいます。

ただし、介護福祉士の給与は勤務先や役職によって差があります。

資格手当や夜勤手当、管理職への昇進によって収入を伸ばすことは可能です。

将来の収入を重視するなら、基本給に加えて昇給基準や各種手当、役職への登用実績まで確認すると良いでしょう。

体力的・精神的な負担が大きい

介護福祉士の仕事は移乗や入浴、排せつの介助など、身体への負担が大きい業務を含みます。

利用者の身体を支える場面が多く、腰や膝を痛める不安もあります。

年齢を重ねても続けられるかどうか、体力面での心配をする方もいるでしょう。

夜勤や不規則なシフトによって生活リズムが乱れやすい点も、長期的な就業への不安につながります。

また、認知症のある利用者への対応や家族との調整、事故を防ぐ責任など、精神的な緊張を抱える場面も少なくありません。

介護福祉士は現場の中心として、後輩指導やチーム内の調整を任されることもあります。

資格取得後に負担が増えたと感じる場合もあるため、職場の人員体制や業務分担を確認することが大切です。

必要に応じて夜勤回数を減らしたり、相談業務や教育担当などへ役割を移したりする選択肢もあります。

資格取得の負担が大きいと感じる人もいる

介護福祉士を取得するには原則3年以上の実務経験に加えて実務者研修を修了し、国家試験に合格する必要があります。

働きながら研修や試験勉強を進めるため、時間の確保が難しいと感じる人も少なくありません。

実務者研修の受講料や受験料、登録料などの費用もかかります。

資格手当が少ない職場では、負担に見合うメリットを感じにくい場合があります。

資格取得後は、リーダー業務や後輩指導など責任のある仕事を任されやすく、業務量の増加を不安に思う人もいるでしょう。

一方で、受講費用を補助する資格取得支援制度や、一定の条件で返済が免除される貸付制度を利用できる場合があります。

勤務先に支援制度があるか、学習時間を確保しやすいかも事前に確認しておくと安心です。

AIや外国人人材に仕事を奪われると不安視する声もある

AIや外国人人材の活用が進むことで、介護福祉士の仕事が減るのではないかと不安視する声もあります。

実際に介護現場では、見守りセンサーや記録システムの導入、外国人人材の受け入れが進んでいます。

しかし、これらは介護福祉士に代わるものではなく、人手不足の解消や業務負担の軽減を目的とした取り組みです。

利用者の表情や体調の変化を読み取り、状態に応じて介助方法を調整するには、人の判断が欠かせません。

今後の介護福祉士には、新しい技術を活用し、多様な人材と連携しながら、専門性を発揮する役割が求められるでしょう。

介護福祉士の年収はどのくらい？

介護福祉士の年収は勤務先や経験年数、夜勤回数、役職などによって異なります。

給与の平均額だけでなく、資格手当や処遇改善手当などを含めた総収入を確認することが大切です。

ここでは、介護福祉士の年収の目安について解説します。

他介護職との給与の違い

厚生労働省の調査では、介護福祉士の平均給与額は、実務者研修や初任者研修の修了者、無資格者より高い傾向がみられます。

厚生労働省の調査による資格別の平均給与額は、以下のとおりです。

保有資格	平均給与額（月額）	年収換算
介護福祉士	約35万円	約380万円～480万円
実務者研修	約32万7,000円	約330万円～380万円
介護職員初任者研修	約32万5,000円	約300万円～350万円
保有資格なし	約29万1,000円	約280万円～320万円

出典：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護福祉士と無資格者では、平均給与額に月約5万9,000円、年収換算で約71万円の差があります。

資格手当だけでなく、介護福祉士は経験や専門性を評価され、基本給が高く設定される場合もあります。

リーダーやサービス提供責任者など責任ある役割を任されやすい点も、収入差が生まれる理由の一つです。

資格手当や夜勤手当で収入アップを目指せる

介護福祉士の収入は、基本給に加えて支給される各種手当によっても変わります。

例えば、介護福祉士の資格手当や夜勤手当、処遇改善手当などは代表的な手当です。

資格手当の支給額は勤務先によって異なりますが、月5,000～2万円程度の範囲で設定されている職場も多く見られます。

入所施設などで夜勤を担当する場合は、勤務回数に応じて夜勤手当が加算されます。

夜勤1回あたり5,000～1万円程度が支給される職場で月4回勤務すれば、月収が数万円増える計算です。

ほかにも住宅手当や扶養手当、休日手当などが用意されている場合があります。

求人を比較する際は基本給だけでなく、手当の種類や金額、支給条件、賞与の実績まで確認しましょう。

収入を優先して無理に夜勤を増やすと心身の負担が大きくなるため、長く続けられる範囲で働くことが大切です。

役職や経験年数によって年収は変わる

介護福祉士は、経験を重ねるほど収入が上がる傾向にあります。

勤続年数	平均給与額（月額）
1年	約29万9,000円
5年	約33万1,000円
15年	約35万9,000円
20年以上	約38万3,000円

出典：厚生労働省「令和６年度介護従事者処遇状況等調査結果」

経験を評価されればリーダーや主任、管理職へ昇進し、役職手当も期待できるでしょう。

ただし、長く勤めるだけで大幅な昇給につながるとは限りません。

介護技術や指導力を磨き、役職への挑戦やケアマネジャーなどの資格取得を組み合わせることが、より大きな収入アップにつながります。

性別に関係なく年収アップを目指せる

介護業界は女性が多いイメージを持たれやすいものの、男性の介護福祉士も収入アップを目指せます。

介護職員全体の平均給与額は、男性が月約35万6,000円、女性が約32万9,000円です。

男性は夜勤を担当する割合や管理職に就く割合が高いことなどから、平均収入も高くなる傾向があります。

ただし、男性であることだけで給料が上がるわけではありません。

介護福祉士として経験を積み、リーダーや管理職を目指すことが収入アップの基本です。

家族を養える収入を目指す場合は、昇給制度や役職への登用実績に加えて、夜勤手当、扶養手当、住宅手当などの福利厚生も確認しましょう。

介護福祉士取得後のキャリアパス

介護福祉士は現場だけではなく、相談職や管理職、教育担当などさまざまなキャリアを選べます。

経験や資格を積み重ねることで役割や収入の幅も広がるため、長期的なキャリアを描きやすい資格といえるでしょう。

ここでは、介護福祉士取得後に考えられる主なキャリアパスを紹介します。

サービス提供責任者を目指す

サービス提供責任者（サ責）は、訪問介護事業所で中心的な役割を担う職種です。

介護福祉士は配置要件を満たすため、資格を取得するとキャリアアップの選択肢が広がります。

主な仕事内容は、利用者ごとの訪問介護計画書の作成やヘルパーへの指示・教育、サービスの品質管理、ケアマネジャーや利用者家族との連絡調整などです。

介護技術だけでなく、調整力やマネジメント力も求められます。

現場経験を活かしながら、一人ひとりに適したサービス提供を支える重要なポジションです。

役職手当が支給される職場も多く、将来的に管理職を目指すうえでも有効なキャリアパスです。

生活相談員として活躍する

生活相談員は利用者や家族からの相談対応や入退所の調整、多職種との連携などを担当する仕事です。

介護業務だけでなく、施設と利用者をつなぐ役割を担います。

生活相談員の要件は自治体によって異なりますが、介護福祉士が従事できる地域もあります。

介護現場で培った知識や経験を活かしながら、相談援助を中心とした働き方へキャリアチェンジできる点が魅力です。

身体介護の割合が少ないケースが多いため、体力面に不安を感じ始めた方にも選ばれています。

利用者や家族に寄り添い、安心してサービスを利用できるよう支援するやりがいの大きい仕事です。

ケアマネジャーへキャリアアップする

介護福祉士など対象となる国家資格に基づく業務で、原則5年以上かつ900日以上の実務経験を満たすと、ケアマネジャー（介護支援専門員）の受験資格を得られます。

ケアマネジャーは利用者や家族の希望を踏まえてケアプランを作成し、介護サービス事業者や医療機関と連携する専門職です。

介護保険制度に関する知識や調整力を活かしながら、多職種をまとめる重要な役割を担います。

介護福祉士よりも給与水準が高い傾向にあり、収入アップを目指せる点も魅力です。

直接介護をする機会は少なくなりますが、現場経験を活かして利用者を支えたい方に適したキャリアパスといえるでしょう。

管理職や施設長を目指す

介護福祉士は主任やユニットリーダー、施設長など管理職へのキャリアアップも目指せます。

管理職になると職員の育成やシフト管理、業務改善、関係機関との連携、施設運営など幅広い業務を担当します。

現場全体をまとめる立場になるため、介護の知識だけでなくマネジメント能力も重要です。

管理職は役職手当が支給されるケースも多く、役職手当などにより、収入アップにつながる場合があります。

組織づくりやサービスの質向上に関われることから、やりがいを感じられるでしょう。

介護業界で長く活躍したい方にとって、有力なキャリアパスとなります。

教育担当や採用担当など現場以外の道もある

介護福祉士の経験や知識は、介護現場以外でも幅広く活かせます。

主なキャリアの例は以下のとおりです。

キャリア	仕事内容
教育担当	新人や職員の教育、研修の企画・実施を担当する
介護福祉士養成校・研修機関の講師	介護技術や知識を次世代へ指導する
採用担当	求人活動や面接、職員の採用・育成を担当する
介護保険事務	介護報酬請求や各種書類作成などの事務業務
福祉用具専門相談員	利用者に適した福祉用具の提案や使用方法の説明を行う
営業・企画職	介護サービスの提案や新規サービスの企画に携わる

体力面に不安を感じるようになっても、負担を抑えた働き方へ移ることができます。

ライフステージの変化に合わせながら長くキャリアを築きやすいことも、介護福祉士の魅力です。

介護福祉士が活躍できる職場

介護福祉士の就職先は、介護サービスを直接提供する事業所だけではありません。

現場経験を活かし、障がい福祉や行政、介護関連企業などで働く道もあります。

介護施設

介護福祉士の代表的な勤務先には特別養護老人ホームや介護老人保健施設、有料老人ホーム、デイサービス、グループホームなどがあります。

身体介護を中心にする職場もあれば、在宅復帰に向けたリハビリの支援や、認知症のある利用者の自立支援に力を入れる職場もあります。

介護施設は利用者の生活を継続的に支えながら、看護師やリハビリ職などと連携する機会も多い職場です。

介護技術や多職種連携の経験を深めたい方に適しているでしょう。

訪問介護事業所

訪問介護事業所では利用者の自宅を訪問し、入浴・排せつ・食事などの身体介護や、掃除・洗濯・調理などの生活援助を行います。

利用者ごとに生活環境や必要な支援が異なるため、その場の状況に応じて対応する判断力が必要です。

1対1で関わる時間が長く、利用者の生活に寄り添った介護を行える点が特徴といえます。

介護福祉士の資格を活かす場合は、サービス提供責任者を目指すこともできます。

在宅介護への需要が高まる中、今後も必要とされる職場の一つです。

病院・医療機関

病院や医療機関でも介護福祉士が活躍しています。

療養病棟や回復期リハビリテーション病棟などで、食事や入浴、排せつ、更衣といった入院患者の生活支援をする仕事です。

看護師や医師、リハビリ職と連携する機会が多く、医療と介護の両面から患者を支える経験を積めます。

退院後の生活を見据え、自立に向けた支援をすることも重要な役割です。

病院の機能によって仕事内容や患者の状態は異なるため、医療に近い環境で介護の専門性を高めたい方に向いています。

介護施設以外で活躍できる職場

介護福祉士は、高齢者施設や訪問介護以外の分野でも専門性を活かせます。

主な職場の例は以下のとおりです。

職場	仕事内容
障害者支援施設	障害のある方の身体介護や生活支援、就労支援などを行う
福祉用具事業所・メーカー	利用者に合った福祉用具を提案し、使用方法を説明する
養成校・研修機関	介護を学ぶ学生や職員への講義、実技指導を行う
行政・自治体	介護保険に関する手続きや相談対応、地域福祉の支援に携わる
介護関連企業	現場経験を活かして、サービスの営業や企画、商品開発などを担当する

職種によっては追加の資格や一定の実務経験が必要です。

将来の働き方を考えながら知識や経験を積むことで、介護現場以外にもキャリアを広げられます。

体力に自信がなくても介護福祉士は続けられる？

介護福祉士は身体介護を担う仕事ですが、年齢を重ねても働き方や役割を調整しながら続けられます。

体力に合った職場への転職やキャリアチェンジ、ICT機器の活用など、負担を軽減する選択肢も増えています。

年齢に応じてキャリアチェンジする

介護福祉士として長く働くには、年齢や体調に合わせて役割を変えることも重要です。

体力に余裕がある時期は身体介護や夜勤を経験し、新人教育や相談業務、管理職などへキャリアチェンジする人も少なくありません。

現場で培った判断力や利用者への対応力は、後輩の育成や職員のマネジメントでも活かせます。

正社員から短時間勤務やパートへ切り替えたり、夜勤回数を減らしたりする選択肢もあります。

無理に同じ働き方を続けるのではなく、ライフステージに合わせて働き方を見直すことが大切です。

介護負担を軽減できる働き方を選ぶ

体力に不安を感じる場合は、夜勤や身体介護の負担が比較的少ない働き方を選ぶ方法があります。

デイサービスは基本的に日勤のみで、生活リズムを整えやすい職場です。

入浴や移乗などの介助はありますが、夜勤による負担を抑えられます。

訪問介護でも勤務時間や担当件数を調整できる事業所であれば、自分の体力に合わせた働き方が可能です。

生活相談員やケアマネジャー、福祉用具専門相談員など、現場経験を活かしながら身体介護の割合を減らせる職種もあります。

施設形態だけでなく、利用者の要介護度や業務内容、人員体制まで確認して職場を選ぶことが大切です。

ICTや介護ロボットの導入で負担は軽減されている

介護現場では、ICTや介護ロボットの導入が進んでいます。

職員の身体的・業務的負担が以前より軽減されている施設も少なくありません。

例えば見守りセンサーは利用者の離床や睡眠状況を把握できるため、夜間の巡回負担の軽減につながります。

移乗支援機器や電動リフトは、ベッドや車いすへの移乗介助による腰や膝への負担を抑えることが可能です。

タブレットによる介護記録やインカム、情報共有システムの活用により、記録作成や職員間の連絡も効率化されています。

ICTや介護ロボットは介護福祉士の仕事を奪うものではなく、安全で質の高いケアを支えるためのツールです。

設備が充実した職場を選ぶことも、長く働き続けるためのポイントといえるでしょう。

介護福祉士として長く活躍するためのポイント

介護福祉士として長く働くには、学びを続けながら心身の状態や将来の希望に合った働き方を選ぶことが大切です。

以下では、無理なくキャリアを続けるためのポイントを紹介します。

知識や技術を継続して学ぶ

介護福祉士として長く活躍するには、資格取得後も知識や技術を継続して学ぶことが大切です。

介護保険制度や認知症ケア、福祉用具など、介護を取り巻く環境は変化しています。

外部や施設内の研修に参加し、新しい情報を取り入れることで、利用者の状態に応じた支援を行いやすくなるでしょう。

正しい介助方法を身につけることは、サービスの質を高めるだけでなく、自分の身体の負担軽減にもつながります。

先輩や他職種の対応を参考にしたり、日々の支援を振り返ったりすることも有効です。

知識や技術が増えるほど対応への自信がつき、指導職や相談職など将来の選択肢も広げられます。

心身の健康を大切にする

介護福祉士として働き続けるには、自分自身の健康を守ることも欠かせません。

夜勤や身体介護が続くと疲労が蓄積し、腰痛や睡眠不足、精神的なストレスにつながる場合があります。

十分な睡眠やバランスの良い食事、適度な運動を意識し、疲れを翌日に残さない工夫が必要です。

仕事と私生活を切り替え、休日には趣味や外出などで気分転換する時間も確保しましょう。

眠れない、食欲がない、気持ちが落ち込むといった不調が続く場合は、無理をせず上司や医療機関へ相談することも大切です。

休息や勤務調整を必要な対策として取り入れることが、長く安定して働くことにつながります。

自分に合ったキャリアを考える

介護福祉士として長く働くには、体力や得意分野、生活環境などに合ったキャリアを考えることが大切です。

利用者と直接関わる仕事を続けたい場合は、施設介護や訪問介護などから自分に合う分野を選べます。

現場経験を別の形で活かしたい場合は、生活相談員やケアマネジャー、管理職、教育担当などを目指す方法もあります。

夜勤を減らす、日勤中心の職場へ移る、短時間勤務へ切り替えるなど、勤務形態を見直すことも選択肢です。

介護福祉士を辞めるのではなく、どのような役割や環境なら無理なく働けるかを定期的に見直しましょう。

介護以外のスキルも身につける

介護の知識や技術に加えて、周辺分野のスキルを身につけると、活躍できる仕事の幅が広がります。

例えば、医療やリハビリ、認知症に関する知識があれば、看護師やリハビリ職との連携に役立ちます。

パソコン操作や介護保険請求を学べば、記録業務や介護事務への理解も深まるでしょう。

コミュニケーション力や後輩への指導力、業務改善を進める力は、リーダーや管理職、教育担当を目指す際にも必要です。

営業や企画に興味がある場合は、提案力や資料作成のスキルも活かせます。

介護福祉士として培った観察力や対人援助能力に新たな知識を組み合わせることで、介護現場以外を含めたキャリアの可能性を広げられます。

介護福祉士が将来性のある職場を選ぶポイント

介護福祉士として長く働くには、給与に加えて評価制度や人員体制、教育環境まで確認することが大切です。

入職後も成長でき、無理なく働き続けられる職場かどうかを見極めましょう。

ここでは、職場選びで意識したいポイントを解説します。

給与や評価制度が整っている

将来性のある職場を選ぶには、給与の内訳や昇給の仕組みを確認することが大切です。

求人票を見る際は基本給と資格手当、夜勤手当、処遇改善手当などが分けて記載されているかを確認しましょう。

月給が高く見えても、夜勤手当や固定残業代を含んだ金額であれば、実際の収入が想定と異なる可能性があります。

評価基準や昇格条件が明確な職場なら、何を目標に働けば良いかを把握しやすいでしょう。

また、定期的な面談や評価結果のフィードバックがあるか、介護福祉士の資格や経験が待遇へ反映されるかも確認しておくと安心です。

資格取得やキャリアアップを支援している

介護福祉士の資格取得後も成長を続けるには、研修やキャリアアップを支援している職場を選ぶことが大切です。

主な支援制度には、以下のようなものがあります。

外部研修の受講費用を補助する
勤務時間内に研修へ参加できる
リーダー研修や管理職研修を用意している
ケアマネジャーなどの資格取得費用を支援する
試験勉強に合わせてシフトを調整する

また、資格取得後に手当が支給されるか、昇格条件として評価されるかも確認しましょう。

一般職からサービス提供責任者や管理職へ進んだ職員がいる職場なら、入職後のキャリアも具体的に描きやすくなります。

人員配置に余裕がある

人員配置に余裕があるかどうかは、介護福祉士として長く働ける職場を見極める重要なポイントです。

職員数が不足している職場では、一人あたりの業務量が増え、休憩や休日を十分に取れない場合があります。

新人への指導に時間を割けず、入職直後から多くの業務や夜勤を任される可能性もあるでしょう。

求人票や面接では職員数や夜勤体制、月の平均残業時間、希望休や有給休暇の取りやすさを確認することが大切です。

離職率や平均勤続年数も、職員の定着状況を判断する材料になります。

急な欠勤が出た際の応援体制や、業務をチームで分担できる仕組みが整っている職場であれば、安定して働き続けやすいでしょう。

施設見学で職場の雰囲気を確認する

求人票だけでは分からない職場の実態を知るために、応募前や面接時に施設見学をするのも大切です。

見学の際は職員同士が挨拶や情報共有をしているか、利用者へ丁寧に接しているかを確認しましょう。

職員の表情に余裕があるか、質問しやすそうな雰囲気かどうかも、働きやすさを判断するポイントです。

また、施設内の清掃や整理整頓が行き届いているか、利用者が放置されていないか、人員数に対して現場が慌ただしすぎないかにも注目します。

案内担当者が業務内容や勤務条件に関する質問へ具体的に答えてくれるかも確認しましょう。

実際に働く様子を見たうえで、自分が大切にしたい介護を実践できる職場かどうかを判断することが、入職後のミスマッチ防止につながります。